投稿者: 児玉　真由美

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　PD-L1を発現する未治療で手術不能の局所進行または転移を有するトリプルネガティブ乳がん患者を対象に、サシツズマブ ゴビテカン（SG）＋ペムブロリズマブ併用療法の有効性と安全性を評価した第III相ASCENT-04/KEYNOTE-D19試験の結果、SG＋ペムブロリズマブは化学療法＋ペムブロリズマブよりも無増悪生存期間（PFS）を有意に改善したことを、米国・ダナファーバーがん研究所のSara M. Tolaney氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表した。

・試験デザイン：国際共同非盲検ランダム化第III相試験
・対象：PD-L1を発現する（CPS≧10、22C3アッセイ）、未治療（根治治療の完了から6ヵ月以上経過）で手術不能の局所進行または転移を有するトリプルネガティブ乳がん患者　443例
・試験群：サシツズマブ ゴビテカン（21日サイクルの1・8日目に10mg/kg）＋ペムブロリズマブ（21日サイクルの1日目に200mg）　221例
・対照群：医師選択の化学療法（ゲムシタビン＋カルボプラチン、パクリタキセル、nab-パクリタキセル）＋ペムブロリズマブ※　222例
　※病勢進行時はSGへのクロスオーバーが許容
・評価項目：
［主要評価項目］RECIST v1.1に基づく盲検下独立中央判定（BICR）によるPFS
［副次評価項目］全生存期間（OS）、BICRによる奏効率（ORR）、BICRによる奏効期間（DOR）、安全性、QOL
・データカットオフ：2025年3月3日

　主な結果は以下のとおり。

・443例が両群に1：1に無作為に割り付けられ、病勢進行または許容できない毒性が認められるまで投与が継続された。追跡期間中央値は14.0ヵ月（範囲：0.1～28.6）であった。
・年齢中央値はSG＋ペムブロリズマブ群54歳、化学療法＋ペムブロリズマブ群55歳、両群ともにde novoが34％、6～12ヵ月以内の再発が18％、12ヵ月以上前の再発が48％であった。以前の治療歴は、タキサン系が52％/51％、ゲムシタビン＋カルボプラチンが48％/49％、PD-（L）1阻害薬が4％/5％であった。
・主要評価項目であるBICRによるPFS中央値は、SG＋ペムブロリズマブ群11.2ヵ月（95％信頼区間[CI]：9.3～16.7）、化学療法＋ペムブロリズマブ群7.8ヵ月（同：7.3～9.3）であり、SG＋ペムブロリズマブ群において統計学的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示した（ハザード比[HR]：0.65［95％CI：0.51～0.84］、p＜0.001）。12ヵ月PFS率は、48％および33％であった。
・治験担当医評価のPFS中央値は、SG＋ペムブロリズマブ群11.3ヵ月（95％CI：9.2～14.6）、化学療法＋ペムブロリズマブ群8.3ヵ月（同：7.3～9.3）であった（HR：0.67［95％CI：0.52～0.87］、p＝0.002）。12ヵ月PFS率は、48％および36％であった。
・ORRは、SG＋ペムブロリズマブ群60％（95％CI：52.9～66.3）、化学療法＋ペムブロリズマブ群53％（同：46.4～59.9）であった（オッズ比：1.3［95％CI：0.9～1.9］）。完全奏効は13％および8％であった。
・DOR中央値は、SG＋ペムブロリズマブ群16.5ヵ月（95％CI：12.7～19.5）、化学療法＋ペムブロリズマブ群9.2ヵ月（同：7.6～11.3）であった。
・OSデータは未成熟（成熟度26％）であったが、SG＋ペムブロリズマブ群において良好な傾向がみられた。
・Grade3以上の試験治療下における有害事象（TEAE）は、SG＋ペムブロリズマブ群71％、化学療法＋ペムブロリズマブ群70％に発現した。10％以上に発現したGrade3以上のTEAEは、SG＋ペムブロリズマブ群では好中球減少症（43％）と下痢（10％）で、化学療法＋ペムブロリズマブ群では好中球減少症（45％）や貧血（16％）、血小板減少症（14％）であった。新たな安全性シグナルは認められなかった。
・SG＋ペムブロリズマブ群では、TEAEによる治療中止が化学療法＋ペムブロリズマブ群よりも少なかった（12％および31％）。

　これらの結果より、Tolaney氏は「ASCENT-04/KEYNOTE-D19試験の結果は、SG＋ペムブロリズマブ併用療法がPD-L1陽性の未治療進行トリプルネガティブ乳がん患者に対する新たな標準治療となる可能性を支持するものである」とまとめた。

（ケアネット　森）

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　乳がんの家族歴のある女性を対象とした大規模コホート研究において、デジタル乳房トモシンセシス（DBT）を用いた乳がん検診が、従来のデジタルマンモグラフィ（DM）と比べ再検査率が大幅に低下し、特異度が向上したことをオーストラリア・シドニー大学のTong Li氏らが報告した。とくに、第1度近親者に乳がん患者がいる女性や乳腺散在乳房の女性でその効果が顕著で、きわめて高濃度乳房の女性では進行がん率を低下させることが示唆された。JAMA Oncology誌オンライン版2025年5月22日号に掲載。

　本研究では、2011～18年に米国・Breast Cancer Surveillance Consortiumの加盟施設でDBTまたはDMによる検診を受けた、18歳以上の乳がん家族歴のある女性20万8,945人、延べ50万2,357件の検診データを解析した。主要評価項目は、治療の逆確率重み付けを行った再検査率、がん発見率、中間期がん（検診と次回の検診の間に発見されるがん）率、進行がん率、生検率、陽性反応的中度、感度、特異度におけるDBTとDMの絶対リスク差（ARD）であった。

　主な結果は以下のとおり。

・全体として、DBTはDMより再検査率が有意に低く（調整後ARD：－1.51％）、特異度が有意に高かった（同：1.56％）。とくに第1度近親者に1人の乳がん患者がいる女性では、DBTはDMより再検査率が有意に低く（同：－1.72％）、特異度が有意に高かった（同：1.75％）。
・乳腺密度別にみると、脂肪性乳房の女性ではDBTの非浸潤性乳管がん（DCIS）発見率はDMより有意に低かった（－0.71/1,000検査）。乳腺散在乳房の女性では、DBTの再検査率はDMより有意に低く（ARD：－1.90％）、特異度が有意に高かった（同：1.93％）。不均一高濃度乳房の女性では、DBTの再検査率はDMより有意に高かった（同：1.75％）。きわめて高濃度乳房の女性は、DBTの生検率はDMより有意に高く（同：0.48％）、進行がん率が有意に低かった（－0.61/1,000検査）。
・DBTによる検診ではDMよりも早期の浸潤がんで発見される割合が高かった。

（ケアネット　金沢 浩子）

【原著論文はこちら】

Li T, et al. JAMA Oncol. 2025 May 22. [Epub ahead of print]

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　日本栄養治療学会（JSPEN）は2025年2月、『がん患者さんのための栄養治療ガイドライン 2025年版』（金原出版）を刊行した。JSPENが患者向けガイドラインを作成するのは初めての試みだ。5月14日には刊行記念のプレスセミナーが開催され、比企 直樹氏（北里大学医学部 上部消化管外科学）と犬飼 道雄氏（岡山済生会総合病院 内科・がん化学療法センター）が登壇し、ガイドライン作成の経緯や狙いを解説した。

【比企氏】
　世の中には「〇〇を食べると健康に良い」といった根拠の乏しい情報があふれている。とくにがんに関しては、科学的根拠のない栄養療法や補助食品の情報があふれており、患者や家族が正しい情報を得ることに苦労している。一方で、最近ではがん治療と栄養療法に関連した研究が増え、「どの栄養素を、どれだけ摂取すれば、どんな効果があるか」に関するエビデンスが蓄積されてきた。実際、がんの薬物療法や手術治療において、栄養治療が副作用の軽減や合併症の予防に寄与することが明らかになっている。こうした背景から、患者さんが正しい情報を得られるよう、情報を整理するために作成されたのがこのガイドラインだ。

　JSPENは約2万4,000名の会員を抱える世界最大級の臨床栄養学の学会であり、会員の職種は医師、看護師、薬剤師、管理栄養士など多岐にわたる。実際、医療現場において栄養治療はNST（栄養サポートチーム）として多職種で担うことが多く、こうした医療者向けに昨年10月に『がん患者診療のための栄養治療ガイドライン 総論編』（金原出版）を刊行した。入院期間中はNSTが支援できるだろうが、外来治療中や退院後に不安になったときに、今回の患者向けガイドラインを使ってもらえればと考えている。患者さんの目に留まりやすいようポップな雰囲気の表紙にし、イラストを使うなどの工夫をした。全国のがん診療連携拠点病院を中心に1,000冊以上を寄付する取り組みも行っており、ぜひ手にとっていただきたい。

【犬飼氏】
　本ガイドライン作成に先立ち、がん患者へのアンケートを行った。334人から回答があり、Webアンケートだったこともあり、乳がんや血液がんの比較的若年層が多かった。「がん治療中の悩み」として多く挙がった項目としては、「リハビリテーションや運動療法、生活の仕方」が最多で29％、「食事のメニュー」が23％、「薬物療法の際の食事や栄養」が20％だった。口腔状態（9％）や手術後の栄養（5％）の項目は挙げる人が比較的少なかった。術後の栄養指導は診療報酬加算があり、医療機関が一般的に行っていることが不安解消につながったのではと分析している。

　栄養に関するアンケートのつもりが、「リハビリに関する悩み」が最多という結果を受け、ガイドラインでは46のQ＆Aのうち、リハビリに関するものを9つ設定した。また、口腔に関する悩みは少なかったものの、口腔環境が食欲不振や味覚障害に影響することを知らない人も多いと考え、口腔関連で7つのQ＆Aを設定した。その他が栄養に関するQ＆Aという構成だ。

　がん薬物療法では、副作用の重症度を評価する指標であるCTCAEを使って、副作用の程度にかかわらず、それに応じた栄養治療の必要性が示されている。「がんになると体重が減って当たり前」と考える患者や家族も多いが、体重を維持することでQOL向上や副作用の軽減、治療の成績や予後の改善につながることがわかっている。こうした背景から、「がん治療中、体重は維持したほうがよいですか？」というQ＆Aを設け、体重維持の重要性を強調している。がんによる体重減少には「食べられないで痩せる」と「食べていても痩せる」という2つの要因があり、前者はうつや吐き気、味覚障害、口内炎などが原因であることも多く、介入による改善が期待できる。ただし、「体重を減らすな、しっかり食べろ」と言うだけでは、食欲不振などで食べられず、ストレスを感じる患者・家族もいるだろう。そうした場合にお勧めの食品や調理法を提示し、栄養剤や点滴などの方法もあることを紹介した。

　がん治療前に口腔ケアをすることで、手術の合併症や口内炎の悪化を防ぐことも知ってほしい。体力低下には有酸素運動が有効で、患者には「栄養・運動・社会参加」のバランスが大切であることを伝えている。「がん治療のさまざまな場面で、多職種が適切に栄養治療をサポートする」というメッセージを込めた。このガイドラインが、患者や家族が医療者に悩みを相談するきっかけになればと考えている。

『がん患者さんのための栄養治療ガイドライン 2025年版』
定価：2,420円（税込）
判型：B5判
頁数：144頁（カラー図数：34枚）
発行：2025年2月
編集：日本栄養治療学会

目次
・1章　がんにならないために
・2章　がんになったら
・3章　薬物療法が始まったら
・4章　手術が決まったら・手術をしたら
・5章　がん治療後について
・6章　緩和医療において

書籍情報はこちら

（ケアネット　杉崎 真名）

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　HER2陽性乳がんに対する術後化学療法＋トラスツズマブへのペルツズマブの上乗せを検証した第III相APHINITY試験の最終解析の結果、ペルツズマブの上乗せにより全生存期間（OS）が有意に改善したことを、スペイン・International Breast Cancer CenterのJavier Cortes氏が欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2025、5月14～17日）で報告した。

　APHINITY試験は、HER2陽性の手術可能な早期乳がん患者（4,804例）を対象に、術後療法として化学療法＋トラスツズマブにペルツズマブを上乗せした際のプラセボに対する無浸潤疾患生存期間（iDFS）における優越性を検証したプラセボ対照無作為化比較試験。中間解析において、ペルツズマブ群では、プラセボ群よりもiDFSの有意な改善を示した。今回は、追跡期間中央値11.3年の最終解析結果が報告された。

　主な結果は以下のとおり。

・死亡はペルツズマブ群205例（8.5％）、プラセボ群247例（10.3％）に発生した（ハザード比[HR]：0.83、95％信頼区間[CI]：0.69～1.00、p＝0.0441［有意水準はp≦0.0496］）。
・10年OS率は、ペルツズマブ群91.6％、プラセボ群89.8％であった。
・リンパ節転移陽性患者（HR：0.79、95％CI：0.64～0.97）ではペルツズマブ上乗せによるOSの有意な改善が認められたが、リンパ節転移陰性患者（HR：0.99、95％CI：0.66～1.49）では認められなかった。
・ホルモン受容体陽性患者（HR：0.76、95％CI：0.60～0.97）ではペルツズマブ上乗せによるOSの有意な改善が認められたが、ホルモン受容体陰性患者（HR：0.94、95％CI：0.70～1.26）では認められなかった。
・中間解析で認められたペルツズマブ上乗せによるiDFSの改善は11.3年時点でも維持されていた（HR：0.79、95％CI：0.68～0.92）。
・10年iDFS率は、ペルツズマブ群87.2％、プラセボ83.8％であった。
・リンパ節転移陽性患者ではペルツズマブ上乗せによるiDFSのベネフィットは引き続き臨床的に意義のあるものであったが、リンパ節転移陰性患者ではベネフィットは認められなかった。
・心臓に対する新たな安全性シグナルは特定されなかった。

　これらの結果より、Cortes氏は「リンパ節転移陰性の場合には化学療法＋トラスツズマブを引き続き術後補助療法として選択すべきであるが、リンパ節転移陽性の場合にはペルツズマブも投与すべきである」とまとめた。

（ケアネット　森）

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　第III相PADA-1試験では、ホルモン受容体陽性（HR+）/HER2陰性（HER2-）進行乳がんに対する1次治療としてアロマターゼ阻害薬とパルボシクリブの併用療法を受けた患者のうち、疾患進行前に血液中で検出されたESR1変異を有する患者において、フルベストラントとパルボシクリブ併用療法への早期切り替えの臨床的有用性が示されている。フランス・キュリー研究所のFrancois Clement Bidard氏は、欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2025、5月15～17日）で同試験の2次解析結果を発表し、血中ESR1変異累積発現率は約40％で、その検出時期は一様でなく、治療開始後6ヵ月以内の検出例は少数であり、3年以降は減少することが確認された。

　本研究では、アロマターゼ阻害薬とパルボシクリブの併用による1次治療中の、転移を有するHR+/HER2-乳がん患者1,017例が対象とされた。組み入れ時、1ヵ月後、その後2ヵ月後おきにリキッドバイオプシーで採取した血中循環腫瘍DNA（ctDNA）からdroplet digital PCR（ddPCR）を用いてESR1変異の状況がモニタリングされ、以下の2群に分類された：
・疾患進行が認められたが血中ESR1変異を認めなかった395例
・画像診断による病勢進行の有無にかかわらず血中ESR1変異上昇が認められた283例
　ESR1変異発現の関連因子を評価するために、2項ロジスティック回帰分析を用いた。

　主な結果は以下のとおり。

・PADA-1試験における血中ESR1変異の累積発現率は、評価可能な患者の41.7％であった。
・血中ESR1変異の検出には経時的なばらつきがあり、アロマターゼ阻害薬とパルボシクリブの投与開始後6ヵ月間はほとんど検出されず、また投与開始後3年経過すると発現率は減少した。
・以下のベースライン因子は、疾患進行が認められたが血中ESR1変異を認めなかった症例との比較において、血中ESR1変異上昇と独立して関連が認められた：
骨転移あり（骨転移のみのオッズ比[OR]：2.7［95％信頼区間：1.5～4.8］、骨転移＋他臓器転移のOR：2.1［1.3～3.4］）
エストロゲン受容体発現の高さ（［10％増加ごとに］OR：1.1［1.01～1.3］）
年齢の若さ（［10歳若いごとに］OR：1.3［1.1～1.45］）
LDH高値（OR：1.6［1.1～2.3］）

（ケアネット　遊佐 なつみ）

【参考文献・参考サイトはこちら】

PADA-1試験（ClinicalTrials.gov）

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　米国では、年間6,200万人の患者に対して約9,300万件のCT検査が行われている。CT検査は診断に役立つが、被曝によってがんリスクを高める可能性がある。2009年の分析では、2007年の米国におけるCTの使用により将来約2万9,000件のがんが発症するとの推定が報告されたが、2007年以降、年間に実施されるCT検査数は30％以上増加しているという。

　CT使用に関連する将来的ながん発症率の予測値を更新するため、カリフォルニア大学サンフランシスコ校疫学・生物統計学部のRebecca Smith-Bindman氏らは、2018年1月～2020年12月にカリフォルニア大学国際CT線量レジストリの検査データ12万1,212件を使用し、リスクモデルを用いた分析を実行した。放射線シミュレーションで18の臓器の線量を推定し、国立がん研究所の放射線リスク評価ツールを使用して将来的な放射線誘発がんリスクを予測した。データ解析は2023年10月～2024年10月に実施された。JAMA Internal Medicine誌オンライン版2025年4月14日号掲載の報告。

　主な結果は以下のとおり。

・米国において2023年に推定6,151万人が9,300万件のCT検査を受けた。そのうち257万人（4.2％）が小児、5,894万人（95.8％）が成人、3,260万人（53.0％）が女性だった。
・これらの検査から、約10万3,000件の放射線誘発がんの発症が予測された。放射線誘発がんリスクは小児と青少年で高かったものの、成人におけるCT検査の活用率の高さによって、放射線誘発がん症例のほとんど（9万3,000件、91％）が成人によるものだった。
・がん種別で多かったがんは、肺がん（2万2,400件）、大腸がん（8,700件）、白血病（7,900件）、膀胱がん（7,100件）で、女性患者では乳がんが2番目に多かった（5,700件）。
・検査部位別では、成人では、腹部および骨盤CT検査によるものが最多（3万7,500件、37％）で、次いで胸部CT検査（2万1,500件、21％）が続いた。小児においては頭部CT検査が最多だった（53％）。
・CT検査1回当たりのがんリスクは1歳未満の小児で最も高く、たとえば15～17歳の女子のがんリスクは1,000回当たり2件だったのに対し、1歳未満の女子では1,000回当たり20件だった。
・小児は検査1回当たりのリスクが高かったものの、高齢者はCT検査の実施頻度が高く、全体では成人のリスクが高かった。たとえば、モデル予測では50～59歳の成人におけるCT検査の実施頻度ががん発生予測数（女性1万400件、男性9,300件）と最も高い相関関係にあったことが示された。

　研究者らは「本研究では、現在のCT利用状況と放射線線量レベルに基づいて、2023年のCT検査が被曝患者の生涯にわたって約10万3,000件の将来のがんを引き起こすと推定された。現在の診療慣行が継続された場合、CT関連がんは最終的に年間新規がん診断の5％を占める可能性があり、そうなるとCTはアルコール摂取（5.4％）や体重過多（7.6％）といったほかの重要なリスク要因と同等になるだろう」とした。

　一方、研究に関連しないほかの専門家からは「この研究は放射線被曝によるがんリスクの推定モデルであり、特定のCTスキャンと個々のがん症例との直接的な因果関係を示すものではないことに注意が必要だ」、「10万人のがん患者増という数字は憂慮すべきものだが、個人の生涯におけるがん発症リスクとしてはわずかな追加リスクに過ぎない」、「この結果は医師が必要と判断した場合にもCT検査を避けるべきだという意味ではない」といったコメントが寄せられている^1）。

（ケアネット　杉崎 真名）

【原著論文はこちら】

Smith-Bindman R, et al. JAMA Intern Med. 2025 Apr 14.［Epub ahead of print]

【参考文献・参考サイトはこちら】

1）As CT Use Rises, So Does Projected Risk for Future Cancers／Medscape

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　がんの臨床試験（治験）では、地域の医療機関が参加条件に該当した患者を治験実施施設に紹介することが一般的だ。患者は自宅から離れた治験実施施設に通わねばならないケースも多く、時間的・経済的負担が生じる。国立がん研究センター中央病院 先端医療科の上原 悠治氏、小山 隆文氏らは、施設までの通院費と治験の参加可能性が関連するかを検討する後ろ向きコホート研究を行った。

　2020～22年に、がん遺伝子パネル検査後に国立がん研究センター中央病院に治験目的で紹介された進行固形腫瘍患者1,127例を対象に、通院費と治験参加状況の関連を調査した。主要評価項目は遺伝子変異に関連した治験への参加、副次評価項目は遺伝子変異とは関連しない治験への参加だった。多変量ロジスティック回帰分析により、移動費用と治験参加率との関連を評価した。本研究の結果はESMO Real World Data and Digital Oncology誌オンライン版2025年2月25日号に掲載された。

　主な結果は以下のとおり。

・1,127例のうち、127例（11％）は遺伝子変異に関連した治験に参加し、114例（10％）は遺伝子変異とは関連しない治験に参加した。
・通院費（公共交通機関の往復料金）の中央値は17ドル（約2,000円：2022年、研究開始時の為替レート［1ドル＝120円］で計算）だった。多変量解析の結果、通院費が100ドル（約1万2,000円）以上の患者は、100ドル未満の患者と比較して、遺伝子変異に関連する治験に参加する割合が有意に低いことが示された（7％vs.13％、オッズ比[OR]：0.51、95％信頼区間[CI]：0.30～0.88）。
・遺伝子変異に関連する治験への参加する割合は、通院費が100ドル未満、100～200ドル未満、200ドル以上と増加するにつれ低下した（13％vs.9％vs.6％、OR：0.70、95％CI：0.28～1.52、OR：0.46、95％CI：0.22～0.85）。
・通院費は遺伝子変異とは関連しない治験へ参加する割合には影響を与えなかった。遺伝子変異に関連する治験の参加者は初回診察予約から治験参加までの期間の中央値が、遺伝子変異とは関連しない治験の参加者よりも短かった（21日vs.31日、p＝0.006）。

　この結果を受けた上原氏のコメントは以下のとおり。

　「現在、国立がん研究センターでは、治験参加者への『被験者負担軽減費』として通院の負担を軽減する制度がある。しかし、当制度は参加者の居住地にかかわらず一律で、遠方に住む参加者は交通費の負担が重くなる傾向にある。本邦で治験を実施している多くのがんセンターや大学病院でも、こうした負担軽減費の相場は1回の通院あたり7,000～1万円程度となっており、通院費が遠方から治験を検討している患者の大きな負担となっていることが予想された。

　米国の場合、2018年に出た米国食品医薬品局（FDA）のガイダンス^1）で、通院費、宿泊費等の合理的な費用を支給することは治験参加者に対して不当な影響を及ばさない（＝治験に参加する強い誘引にならない）旨が示されており、全額支給を行う医療機関も増えてきている。同様の制度を本邦で検討する際、実際に高額な通院費が治験に入る際の障壁になっていないかどうか検討するために計画したのが本研究だ。

　結果として、がんの遺伝子変異に関連する一治験において、通院費負担が大きくなるほど参加する割合が低下することが確認された。遺伝子変異とは関連しない一治験では傾向が見出されなかったのは、遺伝子変異に関連する治験に比べて治験参加までの期間が長く、その間に病態が進行して参加できなくなる、などの背景があったと考察している。

　本邦における治験へのアクセスの地域格差を解消するため、この結果をもとに、参加者の居住地に応じた被験者負担を軽減する制度の必要性が感じられた。今後は、患者個々の社会的因子を考慮した通院費の負担感など、より詳細な因子を調査することも検討している。また、オンライン診療などを活用する分散型臨床試験（DCT）の導入が別のアプローチの解決策となる可能性がある。」

（ケアネット　杉崎 真名）

【参考文献・参考サイトはこちら】

1）Payment and Reimbursement to Research Subjects／FDA

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　「内分泌療法後に増悪したPIK3CA、AKT1またはPTEN遺伝子変異を有するホルモン受容体陽性かつHER2陰性の手術不能または再発乳がん」を適応症として2024年5月に発売された経口AKT阻害薬カピバセルチブについて、日本糖尿病学会では2025年4月15日、高血糖・糖尿病ケトアシドーシス（DKA）発現についての注意喚起^1）を発出した。以下に抜粋するとともに、これを受けて同日発表された日本乳癌学会からの見解^2）についても紹介する。

　インスリンシグナル伝達のマスターレギュレーターであるAKTを阻害するカピバセルチブにより、インスリン抵抗性が誘導され高血糖を発現するリスクが想定される。実際に臨床試験（CAPItello-291試験）^3）では有害事象として16.9％に高血糖を認めており、わが国における市販直後調査（2024月5月22日～2024年11月21日）でも高血糖関連事象が33例報告され、そのうち1例がDKAにより死亡している（推定使用患者数約350例）。

　臨床成績を踏まえ、適正使用ガイド^4）においては、投与開始後1ヵ月間は2週間ごと、その後も1ヵ月ごとの空腹時血糖値の測定、3ヵ月ごとのHbA1cの測定が推奨されていた。しかしながらとくに注意すべき点として、投与開始1日目から高血糖の発現の可能性があること（高血糖発現の中央値：15日、範囲：1～367日）、一部の症例でDKAを発症すること、また、国内市販後ではもともと非糖尿病者であったにもかかわらず、カピバセルチブ投与を開始後、DKAを発症し、大量のインスリン（100単位/時間）投与によっても血糖マネジメントが不十分で死亡に至った症例が報告されていることが挙げられる。

　CAPItello-291試験では、1型糖尿病またはインスリンの投与を必要とする2型糖尿病患者およびHbA1c 8.0％以上の患者は除外されていたことから、インスリン分泌が高度に低下した症例へのカピバセルチブ投与の際には、投与初日からのより綿密な血糖値などのモニタリング、食欲不振などの消化器症状を含めた問診および診察、ならびに原疾患治療にあたる医師と糖尿病を専門とする医師（不在の場合は担当内科医）の適切な連携が重要であると思われる。急激な血糖値上昇のリスクや大量のインスリン投与を要する可能性も想定し、診療にあたっていただきたい。

　日本糖尿病学会からの注意喚起発出を受け、日本乳癌学会からも補足事項として見解が発表された。補足事項では、上記下線部分の症例に加え、同様にDKAを発症した症例がもう1症例あるとし、これらの症例はそれぞれ再発病変に対する10次治療、8次治療としてカピバセルチブが投与されているとした。乳がん診療医においては、CAPItello-291試験の適応基準（主に2次治療から3次治療での使用）に沿った治療を行うよう注意喚起するとともに、以下の見解を示している。

・CAPItello-291試験の適応基準を守った場合でも高血糖やDKAが発生する可能性はあり、注意深い経過観察が必要であることには変わりないが、その場合の検査スケジュールは推奨されているものでよいと思われる。
・やむを得ずCAPItello-291試験の適応基準外の投与となった場合には、検査や診察を含め厳重な経過観察が必要。
・また、高血糖に関してGrade2以上の有害事象が発生した場合は、関係各科と緊密に連絡をとりながら厳重な経過観察が必要。

（ケアネット　遊佐 なつみ）

【参考文献・参考サイトはこちら】

1）日本糖尿病学会：AKT阻害薬カピバセルチブ使用時の高血糖・糖尿病ケトアシドーシス発現についての注意喚起

2）日本乳癌学会：日本糖尿病学会からの注意喚起「AKT 阻害薬カピバセルチブ使用時の高血糖・糖尿病ケトアシドーシス発現について」

3）CAPItello-291試験（ClinicalTrials.gov）

4）アストラゼネカ医療関係者向けサイト「安全性情報（トルカプ）」

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提供元：CareNet.com

　男性乳がんと女性乳がんの予後を比較した研究の結果は一貫しておらず、わが国において男性乳がんと女性乳がんの予後を大規模集団で比較した研究はほとんどない。今回、愛知県がんセンターのDaisy Sibale Mojoo氏らが12府県のがん登録データを用いて検討した結果、男女の乳がんの純生存率が同程度であることが示された。Cancer Science誌オンライン版2025年3月3日号に掲載。

　本研究では、宮城県、山形県、栃木県、新潟県、福井県、愛知県、滋賀県、大阪府、鳥取県、山口県、長崎県、熊本県において1993～2011年に診断された乳がん18万1,540例（うち男性1,058例、0.6％）を解析した。5年および10年の純生存率（net survival：がん以外の死亡がなかったと仮定した場合の生存率）を推定し、性別、期間（1993〜97年、1998〜2002年、2003〜06年、2007〜11年）、年齢（50歳未満、50〜69歳、70〜99歳）、病期、組織型で層別化した。過剰ハザード比（EHR）は、期間、年齢、病期、組織型で調整した。これらの因子間の異質性の評価にはコクランのQ検定を用いた。

　主な結果は以下のとおり。

・男性乳がん全体の5年および10年純生存率推定値はそれぞれ90.7％（95％信頼区間[CI]：86.3～93.7）および83.7％（同：72.2～90.8）、女性乳がん全体ではそれぞれ88.3％（同：88.1～88.5）および79.1％（同：78.7～79.4）であった。
・男性乳がんの生存は女性乳がんと同程度であり、EHRは5年生存で0.88（95％CI：0.70～1.09）、10年生存で0.86（同：0.69～1.07）であった。
・異質性の分析では、これらの層において生存率に有意な性差は認められなかった。

（ケアネット　金沢 浩子）

【原著論文はこちら】

Sibale Mojoo D, et al. Cancer Sci. 2025 Mar 31. [Epub ahead of print]

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