投稿者: 児玉　真由美

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　術前または術後補助化学療法を受けた閉経前のHR+/HER2+の早期乳がん患者において、内分泌療法に卵巣機能抑制を追加することで予後が有意に改善したことを、韓国・延世大学校医科大のSung Gwe Ahn氏が欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2024）で発表した。

　これまでの研究により、卵巣機能抑制と内分泌療法の併用により、閉経前のHR+の早期乳がん患者の無病生存期間（DFS）と全生存期間（OS）が改善することが示されている。しかし、これらの対象の多くはHER2-の乳がん患者であり、HER2+の乳がん患者におけるデータは限られている。

　そこで研究グループは、国際共同第III相HERA試験のデータを後ろ向きに解析し、HR+/HER2+の閉経前の早期乳がん患者に卵巣機能抑制を追加することで予後が改善するかどうかを評価した。また、卵巣機能抑制に併用した内分泌療法（タモキシフェンまたはアロマターゼ阻害薬）による予後を比較した。

　患者を、下記の4群に分け、（1）のタモキシフェン単独群vs.（2～4）の内分泌療法＋卵巣機能抑制群、および（2）のタモキシフェン併用群vs.（3、4）のアロマターゼ阻害薬併用群のDFSとOSを評価した。追跡期間中央値は11.0年であった。
（1）タモキシフェン単独　501例
（2）タモキシフェン＋卵巣機能抑制　269例
（3）タモキシフェン＋アロマターゼ阻害薬＋卵巣機能抑制　140例
（4）アロマターゼ阻害薬＋卵巣機能抑制　55例

　主な結果は以下のとおり。

タモキシフェン単独vs.内分泌療法＋卵巣機能抑制
・解析には965例が含まれ、そのうち501例（51.9％）はタモキシフェン単独で、464例（48.1％）は卵巣機能抑制と内分泌療法（タモキシフェン269例［27.9％］、エキセメスタン195例［20.2％］）を併用していた。
・内分泌療法＋卵巣機能抑制群の10年DFS率は70.9％、タモキシフェン単独群は59.6％で、内分泌療法の追加は予後の改善と独立して関連していた（ハザード比[HR]：0.68［95％信頼区間[CI]：0.53～0.88］、p＜0.001）。
・10年OS率は、内分泌療法＋卵巣機能抑制群84.7％、タモキシフェン単独群74.0％で、併用群で有意に良好であった（HR：0.64［95％CI：0.46～0.89］、p＜0.001）。
・これらの結果は、トラスツズマブ併用の有無によらず同様の傾向にあった。

タモキシフェンvs.アロマターゼ阻害薬
・解析には、タモキシフェン＋卵巣機能抑制群269例、タモキシフェン＋アロマターゼ阻害薬＋卵巣機能抑制群とアロマターゼ阻害薬＋卵巣機能抑制群（以下、アロマターゼ阻害薬＋免疫機能抑制群）195例が含まれた。
・10年DFS率は、アロマターゼ阻害薬＋免疫機能抑制群が78.7％、タモキシフェン＋卵巣機能抑制群が65.2％であり、アロマターゼ阻害薬併用のほうが良好であった（HR：0.54［95％CI：0.38～0.75］）。
・10年OS率は、アロマターゼ阻害薬＋免疫機能抑制群91.3％、タモキシフェン＋卵巣機能抑制群79.7％であった（HR：0.48［95％CI：0.30～0.77］）。
・これらの結果は、トラスツズマブ併用の有無によらず同様の傾向にあった。

（ケアネット　森）

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【参考文献・参考サイトはこちら】

ClinicalTrials.gov（ABIGAIL試験）

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　HER2陽性/低発現の転移乳がんへのトラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）治療による遅発期および延長期の悪心・嘔吐を、オランザピン6日間投与と5-HT₃受容体拮抗薬およびデキサメタゾンの併用が抑制する可能性が、日本で実施された多施設無作為化二重盲検プラセボ対照第II相比較試験（ERICA）で示唆された。昭和大学の酒井 瞳氏が欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2024）で発表し、Annals of Oncology誌オンライン版に同時掲載された。

・対象：T-DXd治療を予定しているHER2陽性/低発現の転移/再発乳がん患者
・試験群：T-DXd投与1～6日目にオランザピン5mg（1日1回）を5-HT₃受容体拮抗薬およびデキサメタゾン（1日目に6.6mg静脈内投与または8mg経口投与）と併用
・対照群：オランザピンの代わりにプラセボを投与
・評価項目：
［主要評価項目］遅発期（T-DXd投与後24～120時間）の完全奏効（嘔吐なし、レスキュー治療なし）割合
［副次評価項目］急性期（0～24時間）/延長期（120～504時間）の完全奏効割合、急性期・遅発期・延長期の完全制御（嘔吐なし、レスキュー治療なし、悪心なし/軽度）割合、急性期・遅発期・延長期の総制御（嘔吐なし、レスキュー治療なし、悪心なし）割合、急性期・遅発期・延長期の悪心なし割合、1日毎の完全奏効割合、PRO-CTCAEによる患者報告症状、安全性など

　主な結果は以下のとおり。

・2021年11月～2023年9月に国内43施設で168例が登録され、162例（オランザピン群80例、プラセボ群82例）がプロトコールに組み入れられた。
・遅発期の完全奏効割合は、オランザピン群（70.0％）がプラセボ群（56.1％）より有意に高く（p＝0.047）、主要評価項目を達成した。
・副次評価項目のすべての項目において、遅発期および延長期でオランザピン群のほうが高かった。
・1日毎の完全奏効割合および悪心なし割合も、21日間の観察期間を通してオランザピンのほうが高かった。
・初回の悪心発現までの期間中央値はオランザピン群6.5日/プラセボ群3.0日、悪心発現患者における悪心期間中央値はオランザピン群4.0日/プラセボ群8.0日、レスキュー治療を実施した患者割合はオランザピン群38.8％/プラセボ群56.6％だった。
・PRO-CTCAEによる患者自身の評価では、食欲不振がオランザピン群で少なかった。
・有害事象はオランザピンの以前の報告と同様で、新たな安全性シグナルはみられなかった（傾眠：オランザピン群25.0％/プラセボ群10.8％、高血糖：オランザピン群7.5％/プラセボ群0％）。

　これらの結果から、酒井氏は「オランザピンをベースとした3剤併用療法は、T-DXd治療により引き起こされる遅発期および延長期の悪心・嘔吐を抑制する有効な制吐療法と思われる」とまとめた。

（ケアネット　金沢 浩子）

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【参考文献・参考サイトはこちら】

Sakai H, et al. Ann Oncol. 2024 Sep 14. [Epub ahead of print]

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　予後不良の関連因子を有する、悪性度の高いホルモン受容体陽性HER2陰性（HR+/HER2-）進行乳がんに対する1次治療として、アベマシクリブと内分泌療法（ET）の併用は、化学療法に続いて同併用療法を実施する場合と比較して早期の奏効率（ORR）が高いことが示された。スペイン・Hospital San Juan de Dios de CordobaのJuan De la Haba Rodriguez氏は、非盲検無作為化多施設共同非劣性試験である第II相ABIGAIL試験の結果を、欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2024）で報告した。

・対象：高悪性度の基準（術後ET完了時の再発またはアロマターゼ阻害薬ベースのレジメン終了から36ヵ月以内、内臓転移、グレード3またはPgR陰性、LDH＞1.5ULN）を1つ以上満たすHR+/HER2-進行乳がん患者（進行がんに対する治療歴なし、ECOG PS 0～1）　
・試験群：アベマシクリブ（28日サイクルで1日2回、150mg）＋レトロゾール（1日1回、2.5mg）またはフルベストラント（1、15、29日目、その後は月1回、500mg）　80例
・対照群：パクリタキセル（28日サイクルで1、8、15日目、90mg/m²）を12週→アベマシクリブ＋レトロゾールまたはフルベストラント　82例
・評価項目：
［主要評価項目］盲検下独立中央判定（BICR）による12週時点でのORR
［副次評価項目］全生存期間（OS）、無増悪生存期間（PFS）、安全性など

　主な結果は以下のとおり。

・ベースライン時点での患者背景は両群でバランスがとれており、年齢中央値が試験群57歳vs.対照群60歳、ECOG PS 0が65％ vs.64.3％、閉経後が68.7％ vs.75.6％であった。
・12週時点でのORRは試験群58.8％ vs.対照群40.2％（オッズ比：2.11、95％信頼区間：1.13～3.96、p＝0.0193）で、主要評価項目は達成された。
・12週時点で、完全奏効（CR）はともに0％、部分奏効（PR）は試験群58.8％ vs.対照群40.2％、安定（SD）は30.0％ vs.45.2％、進行（PD）は1.2％ vs.8.5％であった。
・12週時点での試験治療下における有害事象（TEAE）は、両群でそれぞれ予測されたものであり、下痢（試験群68％ vs.対照群23％）を除き、試験群でより良好または同等であった。

　同試験は現在も進行中で、PFSを含むその他の副次評価項目や長期の有効性が評価される予定となっている。

（ケアネット　遊佐 なつみ）

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ClinicalTrials.gov（ABIGAIL試験）

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　乳がん患者の5～10％が、乳がん感受性遺伝子における生殖細胞系列病的バリアントまたはその可能性が高い病的バリアントと関連することが報告されており、局所療法と全身療法の推奨を変える可能性がある。今回、カナダ・McGill大学のZoulikha Rezoug氏らが、新たに浸潤性乳がんと診断された女性を対象に調査したところ、乳がん感受性遺伝子における生殖細胞系列病的バリアントまたはその可能性が高い病的バリアントを保持する患者の割合は7.3％であった。また、BRCA1/2またはPALB2病的バリアントを保持する患者は5.3％で、その3分の1がPARP阻害薬の適応であったという。JAMA Network Open誌2014年9月3日号に掲載。

　この横断研究では、2019年9月～2022年4月にカナダ・モントリオールの3施設で初発の浸潤性乳がんと診断されたすべての女性に遺伝カウンセリングと遺伝子検査が提案され、3遺伝子（BRCA1、BRCA2、PALB2）の1次パネル（必須）と、14遺伝子（ATM、BARD1、BRIP1、CDH1、CHEK2、MLH1、MSH2、MSH6、PMS2、PTEN、RAD51C、RAD51D、STK11、TP53）の2次パネル（任意）が提案された。本研究に紹介される6ヵ月前までに初めて浸潤性乳がんの診断を受けた18歳以上の女性を適格とし、2023年11月～2024年6月のデータを解析した。

　主な結果は以下のとおり。

・1,017例中、適格だった805例に遺伝カウンセリングと検査が提案され、うち729例（90.6％）が検査を受けた。乳がん診断時の年齢中央値は53歳（範囲：23～91歳）、65.4％が白人もしくは欧州系であった。
・53例（7.3％）に54の生殖細胞系列病的バリアントまたはその可能性の高い病的バリアントが同定され、39例（5.3％）が1次パネルの3遺伝子（BRCA1、BRCA2、PALB2）で、15例（2.1％）が2次パネルの14遺伝子中の6遺伝子（ATM、BARD1、BRIP1、CHEK2、RAD51D、STK11）であった。
・多変量解析では、BRCA1/BRCA2/PALB2病的バリアント陽性に独立して関連する臨床的因子として、診断時年齢40歳未満（オッズ比[OR]：6.83、95％信頼区間[CI]：2.22～20.90）、トリプルネガティブ乳がん（OR：3.19、95％CI：1.20～8.43）、高悪性度（OR：1.68、95％CI：1.05～2.70）、卵巣がんの家族歴あり（OR：9.75、95％CI：2.65～35.85）が挙げられた。
・BRCA1/BRCA2/PALB2病的バリアント陽性の39例のうち13例（33.3％）がPARP阻害薬の適応であった。

（ケアネット　金沢 浩子）

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Rezoug Z, et al. JAMA Netw Open. 2024;7:e2431427.

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　頻度は低いが、発現すれば重篤な状態になりえる免疫チェックポイント阻害薬（ICI）による免疫関連有害事象としての心筋炎（irAE心筋炎）。大阪大学の吉波 哲大氏が第7回日本腫瘍循環器学会学術集会でirAE心筋炎における問題点を挙げ、腫瘍循環器医の協力を呼びかけた。

致死率20％を超えるirAE心筋炎

　ICIは今や固形がんの治療に必須の薬剤となった。一方、ICIの適用拡大と共に免疫関連有害事象（irAE）の発症リスクも増加する。心臓に関連するirAEは心筋炎、非炎症性左室機能不全、心外膜炎、伝導障害など多岐にわたる。その中でもirAE心筋炎は、発現すると一両日中に、心不全、コントロール困難な不整脈を併発し、致死的な状況に追い込まれることもある^1）。

　irAE心筋炎はICIにより活性化したT細胞が心筋に浸潤し、心筋を傷害するために起こるとされる。irAE心筋炎の発現は1％前後であるが^2）、死亡率は20％を超え、通常の心筋炎をはるかに上回る^3）。とくに女性（調整オッズ比[aOR]：0.44、95％信頼区間[CI]：0.38〜0.51、p＜0.01）、75歳以上（aOR：0.19、95％CI：0.14〜0.28、p＜0.01）、ICI同士の併用（aOR：1.93、95％CI：1.19〜3.12、p＝0.08）ではリスクが高い2）。irAE心筋炎の頻度は低いものの、ICIの適応拡大とともに遭遇機会は増えていると考えられる。irAE心筋炎発現時期はICI開始後30日程度（日本のデータでは18〜28日、米国のデータでは中央値34日）と報告されている^4、5）。

定期モニタリングとステロイドによる治療が原則

　わが国のOnco-CardiologyガイドラインではirAE心筋炎スクリーニングに、心電図、トロポニンT、NT-pro BNP、NLR（好中球・リンパ球比）、CRPのモニタリングが有効な可能性を挙げている（FRQ6-1）。吉波氏も、月1回程度行うICIの定期モニタリング時にトロポニンT、NT-pro BNPなどの検査（リスクがあれば心電図）をすべきと提案する。また、irAE心筋炎に対するステロイド治療については、使用すべき種類・投与経路・用量は定まっていないものの、有用な可能性があるとしている（BQ6-2）。

irAE心筋炎を管理してICI治療を実施するために腫瘍循環器医の協力を

　ICIのがん治療に対する影響は大きく、もはや固形がんでは必須の薬剤だ。ペムブロリズマブは周術期化学療法に併用することでトリプルネガティブ乳がんの再発リスクを37％低下させ^6）、アテゾリズマブは化学療法に併用することでStageIVもしくは再発非小細胞肺がんの12ヵ月無増悪生存割合を約2倍にする^7）。

　「治りたい、長生きしたい」という患者の希望を実現するために、腫瘍診療医はirAE心筋炎を危惧しながらもICIを使っている。「irAE心筋炎の発見・治療・管理にぜひとも腫瘍循環器医の協力をお願いしたい」と吉波氏は訴える。

■参考
1）三浦理. 新潟がんセンター病院医誌. 2024;62:45-48.
2）Zamami Y, et al. JAMA Oncol. 2019;5:1635-1637.
3）Wang DY, et al. JAMA Oncol. 2018;4:1721-1728.
4）Mahmood SS, et al. J Am Coll Cardiol. 2018;71:1755-1764.
5）Hasegawa S, et al. Pharmacoepidemiol Drug Saf. 2020;29:1279-1294.
6）Schmid P, et al. N Engl J Med. 2022;386:556-567.
7）Socinski MA, et al. N Engl J Med. 2018;378:2288-2301.

（ケアネット　細田 雅之）

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　米国におけるがん罹患の約40％とがん死亡の44％が、修正可能なリスク因子に起因していることが新たな研究で明らかになった。とくに喫煙、過体重、飲酒が主要なリスク因子であり、肺がんをはじめとする多くのがんに大きな影響を与えているという。A Cancer Journal for Clinicians誌オンライン版2024年7月11日号の報告。

　米国がん協会（ジョージア州・アトランタ）のFarhad Islami氏らは、2019年（COVID-19流行の影響を避けるため、この年に設定）に米国でがんと診断された30歳以上の成人を対象に、30のがん種について全体および潜在的に修正可能なリスク因子に起因する割合と死亡数を推定した。評価されたリスク因子には、喫煙（現在および過去）、受動喫煙、過体重、飲酒、赤肉および加工肉の摂取、果物や野菜の摂取不足、食物繊維およびカルシウムの摂取不足、運動不足、紫外線、そして7つの発がん性感染症が含まれた。がん罹患数と死亡数は全国をカバーするデータソース、全国調査によるリスク因子の有病率推定値、および公表された大規模なプールまたはメタアナリシスによるがんの関連相対リスクから得た。

　主な結果は以下のとおり。

・2019年における米国の30歳以上の成人における全がん罹患数（非メラノーマを除く）の40.0％（71万3,340/178万1,649例）、全がん死亡数の44.0％（26万2,120/59万5,737例）が評価されたリスク因子に起因すると推定された。
・全がんの罹患/死亡に関連するリスク因子の1位は喫煙（19.3％/28.5％）であり、2位は過体重（7.6％/7.3％）、3位は飲酒（5.4％/4.1％）であった。
・評価対象となった30種のがんのうち、19種類のがんは罹患数および死亡数の2分の1以上が検討された評価されたリスク因子に起因していた。
・リスク因子に起因するがんのうち、肺がんが罹患数（20万1,660例）および死亡数（12万2,740例）とも最多であり、罹患数は女性の乳がん（8万3,840例）、メラノーマ（8万2,710例）、大腸がん（7万8,440例）が続き、死亡数では大腸がん（2万5,800例）、肝がん（1万4,720例）、食道がん（1万3,600例）が続いた。

　著者らは「米国における多数のがん罹患および死亡は、潜在的に修正可能なリスク因子に起因しており、予防策を幅広く公平に実施することにより、がんの負担を大幅に軽減できる可能性がある。喫煙対策としての課税強化、禁煙支援プログラムの拡充、そして健康的な体重維持の推進などが有効だろう。さらに適切な飲酒制限、バランスの取れた食事、定期的な運動もがん予防に有効だ」としている。

（ケアネット　杉崎 真名）

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slami F, et al. CA Cancer J Clin. 2024 Jul 11. [Epub ahead of print]

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　精密医療に基づく腫瘍学（precision oncology）は、とくに進行性の治療抵抗性症例に対するがん治療を変革しつつあるが、多くの遺伝子変異の臨床的重要性は依然として不明とされる。米国・ハーバード大学医学大学院のAriadna Tibau氏らは、National Comprehensive Cancer Network（NCCN）が推奨する分子標的とゲノム標的がん治療薬を、欧州臨床腫瘍学会（ESMO）の2つの枠組みを用いて評価し、固形がんに対するゲノムに基づく治療薬のうち、患者に高い臨床的有益性をもたらす可能性があるのは約8分の1で、約3分の1は有望ではあるが実質的な有益性は証明されていないことを示した。研究の詳細は、BMJ誌2024年8月20日号で報告された。

標的の有効性と治療薬の臨床的有益性を横断研究で評価

　研究グループは、NCCNが実臨床で推奨しているゲノム標的がん治療薬とその分子標的について、臨床的有益性と有効性を評価する目的で横断研究を行った（Kaiser Permanent Institute for Health Policy and Arnold Venturesなどの助成を受けた）。

　NCCNガイドラインが進行がんに対して推奨しているゲノム標的がん治療薬を対象とした。分子標的の有効性は、ESMO-Scale for Clinical Actionability of Molecular Targets（ESCAT、レベルI～Xの10段階、レベルが低いほど有効性のエビデンスが高度）を用いて評価し、ゲノム標的がん治療薬の臨床的有益性（効果、有害事象、生活の質のデータに基づく）の評価には、ESMO-Magnitude of Clinical Benefit Scale（ESMO-MCBS）を使用した。

　実質的な臨床的有益性（ESMO-MCBSのグレード4または5）を示し、ESCATカテゴリーのレベルIに該当する分子標的を有する薬剤を有益性の高いゲノムに基づくがん治療と判定した。また、ESMO-MCBSのグレードが3で、ESCATカテゴリーのレベルIに該当する分子標的を有する薬剤は、有望ではあるが有益性は証明されていないがん治療と判定した。

FDA承認は60％、第I/II相78％、単群試験76％

　50のドライバー変異を標的とする74のゲノム標的薬に関する411件の推奨について調査した。411件の推奨のうち、米国食品医薬品局（FDA）の承認を得ていたのは246件（60％）で、165件（40％）は適応外使用であった。

　薬剤クラスは、低分子の阻害薬が286件（70％）、免疫療法薬が66件（16％）、抗体製剤が37件（9％）、抗体薬物複合体が14件（3％）だった。がん種は、肺がんが83件（20％）、乳がんが49件（12％）、大腸がんが17件（4％）、前立腺がんが5件（1％）であった。

　ほとんどの推奨（346/411件［84％］）は、さまざまな相の臨床試験に基づいていたが、16％（65/411件）は症例報告または前臨床研究のみに依存していた。多くの臨床試験は、第I相または第II相（271/346件［78％］）であり、単群試験（262/346件［76％］）が多かった。また、主要評価項目は、多くが全奏効率（271/346件［78％］）であり、生存率は3％（12/346件）だった。

NCCNガイドラインは実臨床で重要な役割

　ESCATのレベルIは60％（246/411件）であり、レベルIIまたはIIIは35％（142/411件）、レベルIV～Xは6％（23/411件）であった。また、ESMO-MCBSのスコア化が可能であった267試験では、実質的な臨床的有益性（グレード4/5）を示したのはわずか12％（32/267試験）で、グレード3は45％（121/267試験）だった。

　これら2つの枠組みを組み合わせると、約8分の1（12％［32/267試験］）の試験が高い有益性を、約3分の1（33％［88/267試験］）は有望ではあるが証明されていない有益性を示した。また、NCCNガイドラインが、好ましいとして支持する118個の介入のうち、62個（53％）が高い有益性または有望ではあるが証明されていない有益性を有する治療に分類され、これらの治療はFDAの承認を得る可能性が高かった（61％ vs.16％、p＜0.001）。

　著者は、「このようにNCCNの推奨と期待される臨床的有益性との一致を確認することは、エビデンスベースのゲノムに基づく治療決定を促進するためにきわめて重要である」とし、「ESMO-MCBSやESCATのような有益性の評価の枠組みは、どのゲノム標的治療が最も質の高いエビデンスに裏付けられているかを見極めるのに役立つ」と述べ、「NCCNガイドラインは実臨床において重要な役割を果たしており、今後ともNCCNの推奨の改善に注力する必要がある」としている。

（医学ライター　菅野 守）

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Tibau A, et al. BMJ. 2024;386:e079126.

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　身長とがんリスクの関連が示唆されているが、ほとんどの研究は欧米人を対象としておりアジア人を対象とした研究は少ない。今回、中国・Fudan UniversityのYougen Wu氏らが中国人の前向きコホートで解析したところ、高身長ががん全体、肺がん、食道がん、乳がん、子宮頸がんのリスクと有意に関連していた。さらに、中国・日本・韓国のデータを用いたメンデルランダム化解析により、高身長が肺がんおよび胃がんのリスク因子である可能性が示唆された。Cancer Epidemiology誌2024年10月号に掲載。

　本研究では、中国のChina Kadoorie Biobank（CKB）前向きコホートのデータを用いて観察的解析を実施し、調整後のハザード比（HR）と95％信頼区間（CI）をCox比例ハザードモデルを用いて推定した。また、CKB、日本のBiobank Japan、韓国のKorean Genome and Epidemiology Studyのデータを用いた2標本メンデルランダム化解析により身長とがんの因果関係を検討した。

　主な結果は以下のとおり。

・追跡期間中央値10.1年で2万2,731例にがんが発生した。
・観察的解析では、ボンフェローニ補正後、身長10cm増加当たりのHRは、がん全体で1.16（95％CI：1.14～1.19、p＜0.001）、肺がんで1.18（同：1.12～1.24、p＜0.001）、食道がんで1.21（同：1.12～1.30、p＜0.001）、乳がんで1.41（同：1.31～1.53、p＜0.001）、子宮頸がんで1.29（同：1.15～1.45、p＜0.001）で、身長が高いとリスクが有意に上昇した。また、悪性リンパ腫で1.18（同：1.04～1.34、p＝0.010）、大腸がんで1.09（同：1.02～1.16、p＝0.010）、胃がんで1.07（同：1.00～1.14、p＝0.044）で、リスク上昇が示唆された。
・メンデルランダム化解析では、遺伝的に予測される身長の1標準偏差（8.07cm）増加当たりのオッズ比は、肺がんで1.17（95％CI：1.02～1.35、p＝0.0244）、胃がんで1.14（同：1.02～1.29、p＝0.0233）で、高身長でリスク上昇が示唆された。

（ケアネット　金沢 浩子）

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Wu Y, et al. Cancer Epidemiol. 2024;92:102647.

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　自己免疫疾患を有するがん患者では、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）の投与によって免疫関連有害事象（irAE）が発現する割合は高いものの、これらは軽度で管理可能であり、がんへの反応性には影響がなかったことを、米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンターのMaria A. Lopez-Olivo氏らが明らかにした。European Journal of Cancer誌2024年8月号掲載の報告。

　自己免疫疾患を有するがん患者は、ICIのランダム化比較試験から除外されていることが多い。そこで研究グループは、自己免疫疾患の既往があり、ICIを投与されたがん患者を含む観察試験と非対照試験のシステマティックレビューおよびメタ解析を実施し、新規イベントや自己免疫疾患の再燃を含むirAEの発現率、irAEによる入院・死亡などを調査した。

　研究グループは、5つの電子データベースを2023年11月まで検索した。研究の選択、データ収集、質の評価は2人の研究者によって独立して行われた。

　主な結果は以下のとおり。

・解析には、95件の研究から、がんおよび自己免疫疾患の既往を有する2万3,897例が組み込まれた。がん種で多かったのは肺がん（30.7％）、皮膚がん（15.7％）であった。
・自己免疫疾患のある患者は、自己免疫疾患のない患者と比較して、irAEの発現率が高かった（相対リスク：1.3、95％信頼区間[CI]：1.0～1.6）。
・すべてのirAEの統合発現率（自己免疫疾患の再燃または新規イベント）は61％（95％CI：54～68）で、自己免疫疾患の再燃は36％（95％CI：30～43）、新規のirAE発現は23％（95％CI：16～30）であった。
・自己免疫疾患が再燃した患者の半数はGrade3未満であり、乾癬/乾癬性関節炎（39％）、炎症性腸疾患（37％）、関節リウマチ（36％）の患者で多かった。
・irAEが発現した患者の32％は入院を必要とし、irAEの治療として72％にコルチコステロイドが用いられた。irAEによる死亡率は0.07％であった。
・自己免疫疾患のある患者とない患者の間で、ICIに対するがんの反応性に統計的な有意差は認められなかった。

　研究グループは「これらの結果から、ICIは自己免疫疾患を有するがん患者にも使用可能であることが示唆されるが、患者の3分の1以上が自己免疫疾患の再燃を経験したり、入院を必要としたりするため、注意深いモニタリングが必要である。これらの知見は、がん専門医がモニタリングと管理の戦略を改善し、ICI治療の利点を最大化しつつリスクを最小化するための重要な基盤となるものである」とまとめた。

（ケアネット　森 幸子）

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【原著論文はこちら】

Lopez-Olivo MA, et al. Eur J Cancer. 2024;207:114148.

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提供元：CareNet.com

　診療科横断的な治療アプローチの好例として、腫瘍循環器学が挙げられる。がん治療には、治療を遂行する腫瘍医、がん治療による心不全などの副作用に対応する他科の医師、この両者の連携が欠かせない。しかし、両者の“がん患者を救う”という目的は同じであっても、患者の予後を考えた際にどこまで対応するのが適切であるか、については意見が分かれるところである。実際に、がん患者の予後に対する両者の意識を明らかにした報告はなく、がん患者に対し“インターベンション治療などの積極的治療をどこまで行うべきなのか”、“どのタイミングで相談し合うか”などについて、現場ではお互いに頭を悩ませている可能性がある。

　そこで、志賀 太郎氏（がん研有明病院 腫瘍循環器・循環器内科/総合診療部長）が「JOCS創設7年目の今、腫瘍医、循環器医、それぞれの意識は～インターネットを用いた『余命期間と侵襲的循環器治療』に対するアンケート調査結果～」と題し、8月4、5日に開催された第7回日本腫瘍循環器学会学術集会にて、腫瘍医と循環器医の連携意識の差や今後の課題について報告した。

　本講演内で触れているアンケートは志賀氏を筆頭に大倉 裕二氏（新潟県立がんセンター新潟病院腫瘍循環器科）、草場 仁志氏（浜の町病院腫瘍内科 部長）、向井 幹夫氏（大阪がん循環器病予防センター総合健診/循環器病検診部 部長）が設問を作成し、CareNet.com会員医師1,000人（循環器医：500人、腫瘍医^＊：500人）を対象として、2023年11月2～15日にインターネット調査したもの。

＊呼吸器、消化器、乳腺外科、血液内科、腫瘍科に属する医師

「腫瘍循環器的治療の介入時、患者予後（余命）を意識する場面」に関するアンケート

＜腫瘍医向け＞
Q1：進行がん患者に対し、侵襲的な循環器治療を希望するか？
Q2：がんによる予後がどれくらいだとがん患者の循環器的介入を依頼するか？
Q3：カテーテル治療などの侵襲的治療を循環器医に依頼する上で重視していることは何か？

＜循環器医向け＞
Q1：進行がん患者に対する侵襲的な循環器治療の相談を受けた際、戸惑ったことはあるか？
Q2：がんによる予後がどのくらいだとがん患者に対する侵襲を伴う循環器的介入に積極的か？
Q3：カテーテル治療などの侵襲的治療を行う上で重視していることは何か？

＜共通質問＞
Q4：コンサルテーションをする上で注意していることは何か？

　アンケート回答の結果は以下のとおり。

・アンケート回答者の年齢別割合は、循環器医（30代：34％、40代：29％、50代：24％、60代：13％）、腫瘍医（30代：30％、40代：29％、50代：26％、60代：14％）で、共に30代が最も多かった。
・腫瘍医の診療科別割合は、消化器科：49％、呼吸器科：21％、乳腺外科：20％、血液内科：8％、腫瘍科：2％であり、呼吸器科は40代、乳腺外科は50代の回答者が多い傾向であった。
・進行がん患者への侵襲的循環器治療について、腫瘍医の33%が希望すると回答し、こうした侵襲的治療の依頼に循環器医の83%が戸惑った経験があると回答した。
・がんによる予後（余命）期間と侵襲的循環器治療の介入について、腫瘍医は「半年から1年未満の期間があれば治療介入を依頼する」と回答した医師が、循環器医は「1～3年未満の期間があれば治療介入する」と回答した医師が最も多かった。
・侵襲的循環器治療を行う上で重視することは、腫瘍医、循環器医いずれにおいても「患者/家族の希望」「がんによる予後（余命）」という回答が多く、一方で「ガイドライン」を重視するという回答は最も少なかった。
・腫瘍循環器領域を問わず、コンサルテーションをするうえで最も注意している点については「医師同志のコミュニケーション方法（対面、電話、カルテ内）」と回答した医師がいずれにおいても最も多かった。また、腫瘍医は「専門家の意向を尊重する」という回答が上位であった。

　この結果を踏まえ、同氏は「余命期間と侵襲的循環器治療に対する腫瘍医と循環器医の意識に違いがあり、腫瘍医は半年以上の予後が期待される場合に侵襲的な循環器治療介入を考慮（依頼）する傾向にあることが明らかになった。こうした違いを理解しつつ連携を深めていくことが肝要」とし、「この差を埋めていく必要性があるのかは不明であるが、このような差があることを伝えていくことにも力を入れていきたい」としている。

（ケアネット　土井 舞子）

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【参考文献・参考サイトはこちら】

日本腫瘍循環器学会

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