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　欧米の研究から、飲酒が乳がんリスクを上昇させることが報告されている。しかし、日本人女性は欧米人女性より飲酒習慣が少なく、またアセトアルデヒドの代謝酵素の働きが弱い人が多いなど、飲酒関連の背景が欧米とは異なる。これまで日本人を対象とした大規模な研究は実施されていなかったが、今回、愛知県がんセンターや国立がん研究センターなどが共同で日本の8つの大規模コホート研究から約16 万人以上を統合したプール解析を行い、乳がんリスクと飲酒との関連を検討した。その結果、閉経前女性では飲酒により乳がん罹患リスクが上昇したことを愛知県がんセンターの岩瀬 まどか氏らが報告した。International Journal of Cancer誌オンライン版2021年1月26日号に掲載。

　本研究には、国内の大規模コホート研究である多目的コホート研究（JPHC-I, JPHC-II）、JACC研究、大崎国保コホート研究、宮城県コホート研究、三府県宮城コホート研究、三府県愛知コホート研究、放影研寿命研究の8コホート研究が参加。それぞれのコホート研究で使用している飲酒習慣のアンケート調査結果から、飲酒習慣を頻度と量に分けて検討し、頻度は「現在非飲酒」「機会飲酒（週1日以下）」「ときどき（週1日以上4日以下）」「ほとんど毎日（週5日以上）」の4つ、量は1日飲酒量で「0g」「0～11.5g」「11.5～23g」「23g以上」の 4つのカテゴリーに分類した。年齢、地域、閉経状況、喫煙、BMI、初経年齢、出産数、女性ホルモン薬の使用、余暇の運動を調整後、非飲酒に対するその他の飲酒カテゴリーの乳がん罹患リスクを算出し、プール解析を行った。また乳がんの罹患は、閉経状態に基づき閉経前乳がんと閉経後乳がんに分け、それぞれに対する飲酒の影響を検討した。

　主な結果は以下のとおり。

・計15万8,164人の女性を平均14年追跡し、2,208例が新規に乳がんと診断された。
・調査時の閉経状態に基づく閉経前乳がんにおいて、飲酒頻度別では非飲酒者に対する最も頻度の高い飲酒者のハザード比（HR）は1.37（1.04～1.81）、飲酒量別では1日0gの群に対する23g以上の群のHRは1.74（1.25～2.43）であった。
・診断時の閉経状態に基づく閉経前乳がんにおいて、飲酒量別で1日0gの群に対する23g以上の群のHRは1.89（1.04～3.43）であった。
・一方、調査時もしくは診断時での閉経状態に基づく閉経後乳がんでは、飲酒頻度、飲酒量ともに乳がんリスクとの有意な関連は認められなかった。

　これらの結果から、日本人においても欧米での報告と同様に、閉経前乳がんでは飲酒が乳がんの罹患リスクを上昇させることが明らかとなった。一方、閉経後乳がんでは日本人では有意な関連が認められず、海外の結果と異なり閉経状態によって乖離がみられた。

（ケアネット　金沢 浩子）

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【原著論文はこちら】

Iwase M, et al. Int J Cancer. 2021 Jan 26. [Epub ahead of print]

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　原発不明がん（CUP）は全悪性腫瘍の2〜5%を占める。生命予後は不良、治療法は未確立であり、経験的にプラチナ製剤とタキサンの併用が行われている。最近の腫瘍ゲノム解析の進歩によりCUP個別患者の腫瘍の遺伝子発現/異常パターンから原発腫瘍を推定し、特異的治療を行う試みがある。第18回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO Virtual2021）では、未治療のCUPに対し次世代シークエンサー（NGS）による遺伝子プロファイリングから推定された原発疾患に対する標準的治療を行う多施設共同第II相試験の結果を千葉大学の滝口 裕一氏が発表した。

　対象は未治療の転移を有するCUP患者110例（PS 0～2）。対象患者はNGS検査ののち、推定された原発腫瘍に対する標準治療を受けた。主要評価項目は1年全生存（OS）割合。副次評価項目は無増悪生存期間（PFS）、全生存期間（OS）、奏効率、有害事象などである。事前に設定された1年全生存（OS）割合の95％信頼区間（CI）の下限は40％であった。

　主な結果は以下のとおり。

・97例が推定された原発腫瘍に対する治療を受けた。
・NGSにより推定された原発腫瘍としては肺がん22％、肝臓がん16％、腎がん16％、大腸がん12％など、組織型は腺がん52.6％、低分化腺がん16.5％、未分化がん15.5％、扁平上皮がん9.3％であった。
・1年OS割合は53.1%（95％CI：42.6～62.5）で、事前に設定された閾値を上回り、主要評価項目を達成した。
・OS中央値は13.7ヵ月、PFS中央値は5.2ヵ月であった。
・発見された遺伝子異常は、TP5346.4％、KRAS19.6％、CDKN2A18.6％であった。
・事前に定義した有効な薬物療法がある腫瘍（大腸がん、乳がん、卵巣がん、腎がん、前立腺がん、膀胱がん、非小細胞肺がん、胚細胞腫瘍、リンパ腫）と推定された患者はそれ以外と比べ、OS15.7ヵ月対11.0ヵ月（HR：0.634、p＝0.078）、PFS5.5ヵ月対2.8ヵ月（HR：0.578、p＝0.019）と、良好な生存期間を示す傾向が認められた。

（ケアネット　細田 雅之）

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　国立がんセンターが中心となって展開する産学連携全国がんゲノムスクリーニング事業、SCRUM-Japan。2019年7月に開始した第三期プロジェクトでは、それまで消化器がんを対象としていたGI-SCREEN-Japanプロジェクトが泌尿器がん、乳がん等にも対象を拡大し、新たに血液を用いた遺伝子解析検査（リキッドバイオプシー）も取り入れた、MONSTAR-SCREENとして再始動している。参加するのは全国31施設、参加者は消化器がん、皮膚がん、乳がん、産婦人科がん、頭頸部がん、泌尿器がんなどの切除不能な固形がん患者で、腫瘍組織によるゲノム解析を受けたうえで、リキッドバイオプシー検査と腸内細菌叢（マイクロバイオーム）の検査、解析を受ける。

　2月に行われた第18回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO Virtual2021）Presidential Session3では、MONSTAR-SCREENの消化器・泌尿器の各サブグループが、がん種別の遺伝子変異の特徴をはじめとした、中間解析の結果を発表した。

　はじめに、舛石 俊樹氏（愛知県がんセンター）が、MONSTAR SCREENの消化器がんサブグループの中間解析結果を発表した。

【消化器がんサブグループ中間解析】

・血中循環腫瘍DNA（ctDNA）が検出された470例のうち、消化器がんは133例、非消化器がんは337例だった。
・消化器がんは非消化器がんに比べ、ctDNAレベル中央値が有意に高値であった（11.8 vs0.6％）。消化器がんの中では、大腸がんのctDNAレベルが最も高値であった。
・消化器がんは非消化器がんに比べ、発がんや腫瘍増殖に関連するシグナル伝達経路の中で、p53、RTK、MAPK、Wnt経路における遺伝子異常が有意に高頻度であり、とくに多く見られた遺伝子異常はAPC、TP53変異だった。
・腫瘍組織とリキッドバイオプシーにおける遺伝子異常の検出一致率は69％（81/132）であった。

　続けて、野々村 祝夫氏（大阪大学）が、泌尿器がんサブグループの中間解析結果を発表した。

【泌尿器がんサブグループ中間解析】

・ctDNAが検出された470例のうち、泌尿器がんは70例、非泌尿器がんは400例だった。
・泌尿器がんは非泌尿器がんと比べ、ctDNAレベルに有意差を認めなかったものの、腎細胞がんは全がん種において2番めに低かった（中央値：0.13％）。
・腎がん、前立腺がん、尿路上皮がんにおける血中腫瘍遺伝子変異量（bTMB）中央値はそれぞれ0.44/Mb、0.88/Mb、4.39/Mbであり、尿路上皮がんは全がん種において最も高かった。
・泌尿器がんは非泌尿器がんに比べ、PI3K、MAPK、Wnt経路における遺伝子異常が有意に低頻度だった。
・腫瘍組織とリキッドバイオプシーにおける遺伝子異常の検出一致率は67%（10/15）であった。

　両氏は、中間解析の結果から得られた示唆を活かしながら引き続き症例を蓄積し、がん種別に奏効率に関わる検討などを行い、国内外に広く発信するとしている。

　JSMO Virtual2021は3月1～31日までオンデマンド配信が行われる（要参加登録）。
第18回日本臨床腫瘍学会学術集会

（ケアネット　杉崎 真名）

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　2年ごとの医療従事者による乳房の視触診（clinical breast examination：CBE）は、CBEを行わない場合と比べ、乳がん診断時の病期を軽減し（downstaging）、50歳以上の女性の乳がんによる死亡率を約3割抑制することが、インド・Homi Bhabha National InstituteのIndraneel Mittra氏らの調査で示された。研究の成果は、BMJ誌2021年2月24日号で報告された。マンモグラフィによる乳がんスクリーニングは、50歳以上の女性では死亡率を抑制するが、50歳未満の女性における有効性には疑問があるとされる。また、乳がん自己検診（breast self-examination）の、乳がんの早期検出法としての有効性は証明されておらず、CBEが乳がんによる死亡を低減するかについても明らかではないという。

ムンバイ市の15万人のクラスター無作為化対照比較試験

　研究グループは、CBEによるスクリーニングが、CBEを行わない場合と比較して、乳がん診断時の病期を軽減させるかを検証する目的で、プロスペクティブなクラスター無作為化対照比較試験を実施した（米国国立衛生研究所［NIH］などの助成による）。

　インド・ムンバイ市の地理的な境界で定義された20のクラスターを、CBEによるスクリーニングを行う群またはCBEを行わない対照群に、10クラスターずつ無作為に割り付けた。登録は1998年5月に開始され、2019年3月、解析のためにデータベースがロックされた。乳がん歴のない35～64歳の女性15万1,538人が試験に参加した。

　スクリーニング群（7万5,360人）は、2年ごとに、訓練を受けた女性のプライマリケア医療従事者によるCBEを4回と、がん啓発情報の提供を受け、その後は2年ごとの自宅訪問による積極的サーベイランス（active surveillance）を5回受けた。対照群（7万6,178人）は、がん啓発情報の提供を1回受け、その後は2年ごとに積極的サーベイランスを8回受けた。

　主要アウトカムは、診断時における乳がんの病期の軽減および乳がん死の低減とした。

50歳未満の乳がん死、全死因死亡には差がない

　登録時の平均年齢は、スクリーニング群が44.84（SD 7.90）歳、対照群は44.92（8.00）歳であった。試験開始から20年（フォローアップ期間中央値18年）の時点で、スクリーニング群の640人、対照群の655人が乳がんと診断され、それぞれ213人および251人が乳がんによって死亡した。

　乳がん検出時の年齢は、スクリーニング群が対照群よりも若かった（55.18［SD 9.10］歳vs.56.50［9.10］歳、p＝0.01）。また、乳がん診断時の病期は、スクリーニング群でStageIII/IVの割合が有意に低かった（37％［220人］vs.47％［271人］、p＝0.001）。この病期の軽減は、50歳未満（診断時StageIII/IVの割合：37％［161人］vs.47％［183人］、p＝0.005）および50歳以上（35％［59人］vs.46％［88人］、p＝0.05）のいずれにおいても認められた。

　全体（35～64歳）では、スクリーニング群は対照群に比べ、乳がん死の割合が15％低下したが、有意な差は認められなかった（10万人年当たり20.82人［95％信頼区間[CI]：18.25～23.97］vs.24.62人［21.71～28.04］、率比[RR]：0.85［95％CI：0.71～1.01］、p＝0.07）。

　一方、事後的サブセット解析では、50歳以上の女性における乳がん死は、スクリーニング群で有意に約30％低下した（10万人年当たり24.62人［95％CI：20.62～29.76］vs.34.68人［27.54～44.37］、RR：0.71［95％CI：0.54～0.94］、p＝0.02）。これに対し、50歳未満の女性では有意な差はみられなかった（19.53人［17.24～22.29］vs.21.03人［18.97～23.44］、0.93［0.79～1.09］、p＝0.37）。

　また、全死因死亡は、スクリーニング群で5％低下したが、有意差はなかった（RR：0.95［95％CI：0.81～1.10］、p＝0.49）。

　著者は、「低・中所得国では、乳がんのスクリーニング法としてCBEを考慮すべきと考えられる」としている。

（医学ライター　菅野 守）

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【原著論文はこちら】

Mittra I, et al. BMJ. 2021;372:n256.

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　第III相EMBRACE試験において、非タキサン系の微小管阻害薬エリブリンは進行乳がんの生存期間（OS）を有意に延長した。同試験のPost-Hoc解析では、ベースライン時のリンパ球絶対数（ALC）がエリブリン治療によるOS延長の独立した予測因子であることが示唆されている。今回、エリブリン治療によるOS延長におけるALCと病勢進行（PD）の関係が調べられた。第18回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO Virtual2021）において、静岡がんセンターの渡邉 純一郎氏がその結果を発表した。

　本Post-Hoc解析では、EMBRACE試験に登録された被験者が、PDの状態に基づいて3つのサブグループに分類された。
グループ1：新たな転移によるPD
グループ2：既存の病変の進行によるPD
グループ3：データカットオフまでPDなし
　ベースラインALCのカットオフ値は1,500/μLに設定。OS中央値、ハザード比（HR）、およびP値は、それぞれカプランマイヤー法、層別Cox比例ハザードモデル、および層別ログランク検定を用いて推定された。

　主な結果は以下のとおり。

・EMBRACE試験には、評価可能なベースラインALCの記録を有する症例がエリブリン群500例、主治医選択薬（TPC）群251例含まれていた。
・ALC≧1,500/μLのエリブリン群の患者では、ALC＜1,500/μLと比較して新たな転移を有する患者が少ない傾向がみられたが（25％ vs.29％）、有意な差はみられなかった。
・グループ1において、ベースラインALCが≧1,500/μLの場合、エリブリン群ではTPC群と比較してOSの有意な延長が示された（HR：0.485、95％信頼区間[CI]：0.271～0.869、p=0.013）。一方、ベースラインALC＜1,500/μLの場合両群に差はみられなかった。
・グループ2において、ベースラインALCが≧1,500/μLの場合、エリブリン群ではOS延長の傾向が強くみられたが（中央値15.7ヵ月 vs.9.3ヵ月）、統計学的有意差は得られなかった（HR：0.746、95％CI：0.409～1.362、p=0.339）。ベースラインALC＜1,500/μLの場合両群に差はみられなかった。
・グループ3では、ベースラインALCが≧1,500/μLの場合、エリブリン群のOSが有意に延長された（HR：0.567、95％CI：0.322～0.998、p=0.047）。ベースラインALC＜1,500/μLの場合両群に差はみられなかった。
・さらに、新たな転移のみられた患者を除外し、それ以外の患者について解析を行ったところ、エリブリン群のOSが大幅に延長された（HR：0.571、95％CI：0.394～0.826、p=0.003）。OS中央値としては、エリブリン群で約5ヵ月延長されている。

　これらの結果を受けて同氏は、下記のように結論づけた。

・ベースラインALC≧1,500/μLは、エリブリン群におけるPDの状態を予測するバイオマーカーとはいえず、適切なカットオフ値についてのさらなる検討が必要
・ベースラインALC≧1,500/μLで、新たな転移を有さない患者が、エリブリン治療によるベネフィットを最も受けうる
・しかしながら、ベースラインALC≧1,500/μLで新たな転移を有する患者においても、エリブリンによる治療はOSの有意なベネフィットをもたらす
・TPC群の患者では、OSの予測において、ALCも病勢進行の状態も関連がみられなかった

（ケアネット　遊佐 なつみ）

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　乳がん治療における手術療法はHalsted手術以降、一貫して縮小してきており、早期乳がんに対する胸筋温存、乳房温存などが一般的に実施されている。腋窩リンパ節郭清に関してもセンチネルリンパ節生検が広く行われるようになり、その後、センチネルリンパ節に転移を認めても条件を満たせば郭清を省略するようになっている。現在、さらなる手術縮小の可能性が前向きに検討されているが、具体的な4つの方向性について現在進行中の試験を含めて、第18回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO Virtual2021）におけるシンポジウム「乳がん治療におけるDe-escalationを考える」の中で、岡山大学の枝園 忠彦氏が紹介した。

1）術前薬物療法実施症例でのセンチネルリンパ節生検

　術前薬物療法の実施後にセンチネルリンパ節生検を実施したACOSOG Z1071（Alliance）、SENTINA（Arm C）、SN FNACの各試験を、術前薬物療法なしでセンチネルリンパ節生検を実施したNSABP B-32試験と比較すると、NSABP B-32試験ではセンチネルリンパ節生検の同定率は97.2%、偽陰性率9.8%であるのに対し、他の3試験では同定率は減少し偽陰性率は増加した。しかしながら、センチネルリンパ節を多め（3個以上）に摘出もしくは腫瘍の大きさをT2までに限ることで、センチネルリンパ節生検を可能にすることが示されている。
　また、偽陰性率を下げるための工夫として、転移のあったリンパ節に術前にクリップなどのマーキングをして手術で確実に切除することにより偽陰性率が低く抑えられた結果が報告されており、現在、多くの施設でさらなる検討が実施されている。
　さらに、もともとリンパ節転移があり術前薬物療法でリンパ節転移が消失した症例にセンチネルリンパ節生検が有用かどうかについて前向き試験で検討されており、結果が待たれている。

2）術前に臨床的にリンパ節転移が認められない症例でのリンパ節郭清の省略

　現在、センチネルリンパ節生検は、術後薬物療法の実施を決定するための「診断」として利用されることが多いことから、術後薬物療法はホルモン療法のみの予定のER陽性の高齢の乳がん症例において、センチネルリンパ節生検省略の安全性と有効性を検討する試験が組まれている（NCT02564848）。
　また、超音波画像で転移がないことが明らかであればセンチネルリンパ節生検は不要ではないかとのことから、超音波検査で転移陰性を診断したうえで省略するという前向きのSOUND試験（NCT02167490）も実施されている。
　同様に、術前薬物療法が実施され、画像上完全奏効が得られている症例で、術後薬物療法を実施することが決定しているトリプルネガティブまたはHER2陽性症例において、センチネルリンパ節生検の省略を検討する前向き試験（NCT04101851）が実施されている。

3）低悪性度のDCIS症例における手術の省略

　マンモグラフィの進歩によって、石灰化を伴うごく小さな非浸潤性乳管がん（DCIS）が発見されるようになった。他方、低悪性度のDCISでは手術の有無にかかわらず予後は変わらないことが報告されている。また、すべてのDCISが浸潤がんに進行するわけではないが、進行リスクの高い患者を予測する方法がないため、すべてのDCIS症例に手術や放射線治療がなされてきた。
　このような背景から、現在、世界では4つの前向き試験が実施されており、日本でもLORETTA試験（JCOG1505）が症例登録中で、いずれも低～中悪性度でER陽性のDCISを対象に、経過観察のみもしくは経過観察＋ホルモン療法の安全性を検討している。枝園氏は、これらの試験の結果によっては、低悪性度の場合は手術しないというのもオプションの1つになると思われると期待を述べた。

4）術前薬物療法で臨床的完全奏効が得られた症例における手術の省略

　術前薬物療法は早期乳がんの標準治療の1つになっており、完全奏効が得られる症例が多くなっている。とくにHER2陽性乳がんでは半数以上がHER2阻害薬と化学療法で病理学的完全奏効（pCR）が得られると報告されている。しかし、現状では手術なしでpCRを確認する方法がないため、全例に手術を行うのが標準になっている。
　それに対して、海外では診断精度を高めるために、針生検を実施してがんの残存を確認する前向き試験が実施されているが、実際には完璧にpCRを予測するのが難しいとされている。
　そこで、わが国では、HER2陽性乳がんで術前薬物療法（化学療法＋HER2阻害薬）により画像上で腫瘍が消失した患者に対して、手術なしでも予後は変わらないことを前向きに確認するAMATERAS試験（JCOG1806）を現在実施している。

　最後に枝園氏は、「手術の縮小は症状が出ることを避け、整容性を向上させることを目的としているが、逆に局所再発の増加を引き起こす。データ上、局所再発は生存に影響ないが長期的には影響が出てくるため、手術縮小と引き換えに全身療法や放射線療法が必要となる」と述べ、「これら3つの組み合わせによって手術縮小と治療を両立させることが重要である」と講演を締めくくった。

（ケアネット　金沢 浩子）

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　早期トリプルネガティブ乳がん（TNBC）における術前化学療法と免疫療法併用の有効性についてメタ解析が行われ、併用による病理学的完全奏効率（pCR）の有意な改善が示された。またPD-L1発現状態に基づくサブグループ解析の結果、PD-L1陽性集団では併用によるpCRの有意な改善が示されたが、陰性集団では統計学的有意差は得られなかった。第18回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO Virtual2021）で、フィリピン・St. Luke’s Medical CenterのJessa Gilda Pandy氏が発表した。

　Pubmed、Embase、Cochrane、臨床試験データベースの系統的検索と手作業による検索により、TNBCにおける術前化学療法とPD-1/PD-L1阻害薬併用についての無作為化比較試験（RCT）を特定した。2020年3月までに発表された試験が対象。変量効果モデルを使用して、統合オッズ比（OR）がpCRについて計算された。また、PD-L1発現状態に基づくpCRのサブグループ解析も実施された。

　主な結果は以下のとおり。

・4つのRCT（Keynote-522、I-SPY2、NeoTRIPaPDL1、GeparNuevo）が解析対象とされた（384例）。
・術前化学療法と免疫療法の併用は、化学療法単独と比較して有意にpCRを改善した（58.5％ vs.42.4％、OR：1.76、95％信頼区間[CI]：1.11～2.79、p＜0.02）。
・PD-L1発現状態に基づくサブグループ解析の結果、併用群では、PD-L1陽性集団でPD-L1陰性集団よりも高いpCRが示された（64.5％ vs.52.2％）。また、陽性集団では併用によるpCRの有意な改善が示されたが（OR：1.55、95％CI：1.16～2.09、p＝0.003）、陰性集団では統計学的有意差は得られなかった（OR：1.42、95％CI：0.80～2.52、p＝0.23）。
・有害事象は既知の安全性プロファイルと一致していた。多くみられたのは内分泌障害、甲状腺機能低下症であった。

　Pandy氏は、症例数の少なさなど本研究の限界に触れたうえで、PD-L1発現状態は、免疫療法併用によるベネフィットをより多く受けうる患者の選択に活用できる可能性があると結論づけている。

（ケアネット　遊佐 なつみ）

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　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の影響を強く受けた北イタリアではマンモグラフィ検診が2ヵ月間中止となった。イタリア・Azienda Ospedaliero-Universitaria di ModenaのAngela Toss氏らが、検診中断後の乳がん診断時および初期治療時の病期を調査したところ、検診中断後にリンパ節転移陽性およびStage IIIの乳がんが増加していた。ESMO Open誌オンライン版2021年2月11日号に掲載。

　本研究は単施設での後ろ向き研究で、2ヵ月間のマンモグラフィ検診中断後の2020年5～7月に乳がんと診断された177例（女性174例、男性3例）の臨床病理学的特徴について、定期的に検診を実施していた2019年の同時期に乳がんと診断された223例（女性221例、男性2例）と比較した。

　主な結果は以下のとおり。

・2ヵ月間の検診中断により、非浸潤がんでの診断は有意に減少し（2019年17.2%→2020年6.87%、p＝0.0021）、リンパ節転移陽性（2019年12.5%→2020年23.7%、p＝0.0034）およびStage III（2019年2.2%→2020年12.5%、p＝0.0001）での診断は有意に増加した。
・増殖能が高い患者群（MIB-1≧20%）では、リンパ節転移陽性は18.5％増加し（p＝0.0352）、Stage IIIは11.4％増加した（p＝0.045）。
・増殖能が低い患者群（MIB-1＜20%）では、リンパ節転移陽性は変わらなかった（p＝1）が、Stage IIIは9.3％増加した（p＝0.0064）。

（ケアネット　金沢 浩子）

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Toss A, et al. ESMO Open. 2021;6:100055.[Epub ahead of print]

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　ホルモン受容体（HR）陽性の男性乳がん患者において、標準的内分泌療法によるエストラジオール値の変化は不明である。今回、ドイツ・Kliniken Essen-MitteのMattea Reinisch氏らが第II相無作為化試験で調べたところ、アロマターゼ阻害薬（AI）またはタモキシフェンにゴナドトロピン放出ホルモンアナログ（GnRHa）を併用した群では、エストラジオール値が持続的に低下することが示された。JAMA Oncology誌オンライン版2021年2月4日号に掲載。

　本研究の対象は、ドイツ国内のブレストユニット24施設から2012年10月～2017年5月に組み入れられたHR陽性乳がんの男性患者56例で、タモキシフェン単独、タモキシフェン＋GnRHa、AI＋GnRHaの3群に無作為に割り付けた。主要評価項目はベースラインから3ヵ月後のエストラジオール値の変化、副次評価項目は6ヵ月後のエストラジオール値の変化と、他の内分泌パラメータ、有害事象、性機能、生活の質の3ヵ月および6ヵ月後の変化とした。

　主な結果は以下のとおり。

・男性患者（年齢中央値：61.5歳、範囲：37～83歳）56例中52例が治療を開始し、3例（各群1例）が早期に治療中止した。50例が主要評価項目について評価可能であった。
・3ヵ月後のエストラジオール値の中央値は、タモキシフェン群では67％増加（＋17.0 ng/L）、タモキシフェン＋GnRHa群では85％減少（－23.0ng/L）、AI＋GnRHa群では 72％減少（－18.5ng/L）がみられた（p＜0.001）。
・6ヵ月後のエストラジオール値の中央値は、タモキシフェン群では41％増加（＋12 ng/L）、タモキシフェン＋GnRHa群では61％減少（－19.5ng/L）、AI＋GnRHa群では64％減少（－17.0ng/L）がみられた（p＜0.001）。

（ケアネット　金沢 浩子）

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Reinisch M, et al. JAMA Oncol. 2021 Feb 4. [Epub ahead of print]

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　がん患者の80％が手術を必要とするが、術後の早期の転帰に関する低～中所得国（LMIC）の比較データはほとんどないという。英国・エディンバラ大学のEwen M. Harrison氏らGlobalSurg Collaborative and NIHR Global Health Research Unit on Global Surgeryの研究グループは、とくに疾患の病期や合併症が術後の死亡に及ぼす影響に着目して、世界の病院のデータを用いて乳がん、大腸がん、胃がんの術後転帰を比較した。その結果、（1）LMICでは術後の死亡率が高いが、これは病期が進行した患者が多いことだけでは十分に説明できない、（2）術後合併症からの患者救済能力（capacity to rescue）は、有意義な介入のための明確な機会をもたらす、（3）術後の早期死亡は、一般的な合併症の検出と介入を目指した、周術期の治療体制の強化に重点を置いた施策によって抑制される可能性があることなどが示された。Lancet誌2021年1月21日号掲載の報告。

82ヵ国428病院の前向きコホート研究

　研究グループは、全身麻酔または脊髄幹麻酔（neuraxial anaesthesia）下に施行される皮膚の切開を要する手術を受けた原発性の乳がん、大腸がん、胃がんの成人患者を対象に、国際的な多施設共同前向きコホート研究を実施した（英国国立健康研究所［NIHR］グローバル健康研究ユニットの助成による）。

　主要転帰は、術後30日以内の死亡または重度合併症とした。マルチレベルロジスティック回帰により、病院および国別の患者における3段階のネストモデル内の関連性を解析した。病院レベルのインフラストラクチャー効果は、3要因媒介分析で評価した。

　2018年4月～2019年1月の期間に、82ヵ国の428病院から1万5,958例（乳がん8,406例［52.7％］、大腸がん6,215例［38.9％］、胃がん1,337例［8.4％］）が登録された。高所得国（31ヵ国）が9,106例、高中所得国（23ヵ国）が2,721例、低・低中所得国（28ヵ国）が4,131例であった。

低・低中所得国で、胃がん、大腸がん、合併症による死亡率が高い

　LMICは高所得国に比べ、より進行した病変を持つ患者が多かった。30日死亡率は、胃がんが低・低中所得国（補正後オッズ比[aOR]：3.72、95％信頼区間[CI]：1.70～8.16）で高く、大腸がんは高中所得国（2.06、1.11～3.83）および低・低中所得国（4.59、2.39～8.80）で高かった。乳がんでは死亡率の差は認められなかった。

　重度合併症の発現後に死亡した患者の割合は、低・低中所得国（aOR：6.15、95％CI：3.26～11.59）および高中所得国（3.89、2.08～7.29）で高かった。

　合併症発現後の術後死亡は、60％が患者要因で、40％は病院または国の要因で説明が可能であった。LMICでは、一貫して利用可能な術後ケア施設がないことが、重度合併症100件当たり7～10件以上という高い死亡率と関連していた。また、がんの病期だけでは、国別の死亡率や術後合併症発現の早期のばらつきは、ほとんど説明がつかなかった。

　著者は、「LMICでは、周術期死亡率が過度に高く、これががん生存の劣悪さに寄与している。術後の一般的な合併症の発現後に、回避可能な死亡を防ぐには、LMICの医師の主導により、実践的な周術期介入を緊急に評価する必要がある」としている。

（医学ライター　菅野 守）

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【原著論文はこちら】

GlobalSurg Collaborative and National Institute for Health Research Global Health Research Unit on Global Surgery. Lancet. 2021;397:387-397.

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