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　リンパ節転移1～3個でオンコタイプDX乳がん再発スコアが0～25の閉経後早期乳がん患者において、術後内分泌療法への化学療法追加のベネフィットが認められなかったことが、RxPonder試験（SWOG S1007）の中間解析で示された。米国・エモリー大学のKevin Kalinsky氏がサンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS2020）で発表した。RxPonder試験は、米国国立がん研究所（NCI）の支援でSWOG Cancer Research Networkが主導している前向き無作為化第III相試験。

　本試験の対象は、ホルモン受容体陽性HER2陰性でリンパ節転移1～3個の18歳以上の早期乳がんの女性。再発スコア0～25の女性を内分泌療法単独群と内分泌療法後に化学療法を追加する群に1：1で無作為化し、再発スコア（0～13と14～25）、閉経状態、リンパ節の術式（リンパ節郭清とセンチネルリンパ節生検）で層別化した。主要な目的は、化学療法が無浸潤疾患生存期間（iDFS）に及ぼす影響と、その影響が再発スコアに依存するかどうかの評価であった。

　主な結果は以下のとおり。

・2011年2月28日～2017年9月29日に登録された9,383例のうち5,083例（54.2％）が無作為化され、追跡期間中央値5.1年で、447のiDFSイベントが認められた。
・化学療法のベネフィットと再発スコアの交互作用は統計学的に有意ではなかった（p＝0.30）。
・化学療法・再発スコア・閉経状態を含むモデルにおいて、再発スコアが高いほうがiDFSが悪化し（HR：1.06、p＜0.001、95％CI：1.04～1.07）、化学療法がiDFSの改善と関連していた（HR：0.81、p＝0.026、95％CI：0.67～0.98）。
・事前に設定された解析で、化学療法と閉経状態の間に有意な交互作用が確認され（p＝0.004）、閉経状態による解析を行った。
・閉経後の患者（3,350例、67％）においては、再発スコアを調整すると、内分泌療法単独群に対する化学療法追加群のHR（0.97）は有意ではなく（p＝0.82、95％CI：0.78～1.22、 5年iDFS率：91.6％ vs.91.9％）、化学療法追加のベネフィットがないことが示された。
・閉経前の患者（1,665例、33％）においては、内分泌療法単独群に対する化学療法追加群のHR（0.54）が統計学的に有意であり（p＝0.0004、95％CI：0.38～0.76、5年iDFS率：94.2％ vs.89.0％）、化学療法追加のベネフィットが示された。

　これらの結果から、Kalinsky氏は「現時点のデータでは、リンパ節転移が1～3個で再発スコアが0～25の閉経後患者では、iDFSを悪化させることなく化学療法を回避することが可能だろう。一方、リンパ節転移陽性で再発スコアが0～25の閉経前患者は化学療法で有意なベネフィットがあるようだ」と述べた。

（ケアネット　金沢 浩子）

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【参考文献・参考サイトはこちら】

RxPonder（ClinicalTrials.gov）

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　術前化学療法後に浸潤性病変が残存している高リスクのホルモン受容体（HR）陽性HER2陰性早期乳がん患者に対する、術後内分泌療法へのパルボシクリブ併用療法は、内分泌療法単独と比較して無浸潤疾患生存期間（iDFS）の有意な改善を示さなかった。ドイツ・German Breast GroupのSibylle Loibl氏が、第III相PENELOPE-B試験の初回解析結果をサンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS2020）で発表した。

・対象：タキサンを含む術前化学療法後に病理学的完全奏効が得られず、再発リスクの高いHR+/HER2-の早期乳がん患者（術前補助療法後の残存浸潤性病変有、CPS-EGスコア≧3または 2、ypN+、術前化学療法≧16週、最終手術日から16週未満または放射線療法完了後10週未満）
・試験群：術後療法として、パルボシクリブ（125mg1日1回×3週投与1週休薬の28日を1サイクルとして、13サイクル）＋標準的内分泌療法
・対照群：術後療法として、プラセボ（13サイクル）＋標準的内分泌療法
・評価項目：
［主要評価項目］iDFS
［副次評価項目］二次性原発浸潤性非乳がんを除くiDFS、遠隔無再発生存期間、全生存期間（OS）、安全性など
・層別化因子：リンパ節転移の有無（ypN0-1 vs.ypN2-3）、年齢（50歳以下 vs.50歳超）、Ki-67値（15％超 vs.15％未満）、地域（アジア vs.非アジア）、CPS-EGスコア（3以上 vs.2かつypN＋）

　主な結果は以下のとおり。

・2014年2月～2017年12月に計1,250例が登録され、パルボシクリブ群に631例、プラセボ群に619例が無作為に割り付けられた。
・年齢中央値は49（19~79）歳。ypN0-1が49.6％、G3は47.4％で報告され、Ki-67＞15％は25.5％。59.4％がCPS-EGスコア3以上であった。ベースライン時の患者特性は両群でバランスがとれていた。
・13サイクルの治療を完了したのはパルボシクリブ群80.5％に対しプラセボ群84.5％。少なくとも7サイクルの治療を完了したのは88.6% vs.90.3%であった。相対用量強度は82.1％ vs. 98.9%であった。
・追跡期間中央値42.8ヵ月において、主要評価項目であるiDFSの層別ハザード比は0.93（95％信頼区間[CI]：0.74～1.17、p＝0.523）で有意な差はみられなかった。
・2年iDFS率はパルボシクリブ群88.3％ vs.プラセボ群84.0%、3年iDFS率は81.2％ vs. 77.7%、4年iDFS率73.0％ vs. 72.4%であった。
・サブグループ解析の結果、パルボシクリブから高いベネフィットを受ける因子は特定されなかった。
・iDFSイベントは遠隔再発が全体の74％を占め、浸潤性局所再発、対側乳がん、二次性原発浸潤性非乳がん、イベント発生なしの死亡について、両群間に差はなかった。
・OSの層別ハザード比（中間解析）は0.87（95％CI：0.61～1.22、p＝0.420）。2年OS率はパルボシクリブ群96.3％ vs.プラセボ群94.5％、3年OS率は93.6％ vs.90.5％、4年OS率は90.4％ vs.87.3％であった。
・用量減量はパルボシクリブ群で多く、最終サイクルでは約50％が減量していた。
・Grade3/4の有害事象は、パルボシクリブ群79.6％ vs.プラセボ群20.1%で発生。血液学的有害事象（Grade3/4）は73.1％ vs.1.3％とパルボシクリブ群で多くみられたが、非血液学的有害事象（Grade3/4）は19.9％ vs.19.0％と両群間に差はみられなかった。重篤な副作用(SAE)は、パルボシクリブ群9.3％、プラセボ群8.7％でみられた。

　ディスカッサントを務めた米国・ウィスコンシン大学マディソン校のRuth O’Regan氏は、monarchE試験、PALLAS試験との違いについて考察。PENELOPE-B試験では適格性の基準に解剖学的病期分類ではなくCPS-EGスコアが使われていること、PALLAS試験と比較してパルボシクリブのアドヒアランスが良好なこと、PENELOPE-B試験では治療期間が12ヵ月（PALLASとmonarchEは24ヵ月）であることなどを挙げ、アベマシクリブがより効果的な可能性があるが、リボシクリブのNATALEE試験も含め、各試験の長期結果をみていく必要があるとした。

（ケアネット　遊佐 なつみ）

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PENELOPE-B（ClinicalTrials.gov）

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　AYA世代（15～39歳）のがんは、通常のがん集団とは異なる点が多いが、その疫学的特徴と傾向についてのデータは不足している。今回、米国・Penn State Cancer InstituteのAlyssa R. Scott氏らが、米国人口ベースの後ろ向き横断研究を実施したところ、AYA世代におけるがんの発生率は42年間で29.6％増加しており、腎がんが最も高い増加率だった。JAMA Network Open誌2020年12月1日号の報告。

　研究者らは、1973年1月1日～2015年12月31日のSurveillance, Epidemiology, and End Results（SEER）データベースのレジストリデータ（SEER 9、SEER 18）を使用。最初の分析は、2019年1月1日～8月31日に実施された。

　主な結果は以下のとおり。

・本研究は、1973～2015年に診断された合計49万7,452例のAYA世代がん患者を対象とし、女性29万3,848例（59.1％）、男性20万3,604例（40.9％）で、79.9％が白人だった。

・がんと診断された患者の割合は、診断時の年齢とともに増加した（15～19歳：3万1,645例［6.4％］、35～39歳：19万7,030例［39.6％］）。

・15～19歳を除くすべての年齢サブグループで、男性と比較して女性のほうがより多くがんと診断されていた（1万4,800例［46.8％］vs.1万6,845例［53.2％］）。

・女性のAYA世代では、7万2,564例（24.7％）が乳がん、4万8,865例（16.6％）が甲状腺がん、3万3,828例（11.5％）が子宮頸部および子宮がんと診断されていた。

・男性のAYA世代では、3万7,597例（18.5％）が精巣がん、2万850例（10.2％）が悪性黒色腫、1万9,532例（9.6％）が非ホジキンリンパ腫と診断されていた。

・AYA世代のがんの発生率は、1973～2015年の42年間で29.6％増加し、10万人当たりの平均年間変化率（APC）は0.537（95％信頼区間[CI]：0.426～0.648、p＜0.001）だった。腎臓がんにおけるAPCは、男性で3.572（95％CI：3.049～4.097、p＜0.001）、女性で3.632（3.105～4.162、p＜0.001）と、双方で最大の増加率となった。

　著者らは、「AYA世代のがんは独特の疫学的パターンを持ち、健康への懸念が高まっている。1973年から2015年にかけて多くのがんサブタイプの発生率が増加していた。本結果は、この集団における明らかな健康上の懸念を理解し、対処するために重要だ」と結論している。

（ケアネット　堀間 莉穂）

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【原著論文はこちら】

Scott AR, et al. JAMA Netw Open. 2020;3:e2027738.

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　再発リスクの高いリンパ節転移陽性ホルモン受容体（HR）陽性HER2陰性の早期乳がんに対し、術後内分泌療法へのアベマシクリブ追加の有効性を評価する第III相monarchE試験の追跡調査において、無浸潤疾患生存期間（iDFS）の改善が引き続き示され、Ki-67値20%以上の患者での有意な改善が示された。米国・ピッツバーグ大学のPriya Rastog氏がサンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS2020）で発表した。

　monarchE試験は中間解析（追跡期間中央値15.5ヵ月）でアベマシクリブ追加によるiDFSの有意な改善（p＝0.0096、ハザード比[HR]：0.747、95％信頼区間[CI]：0.598～0.932）が報告されている。今回、iDFSの約390イベント発生後に計画されていた解析の結果が報告された。

・対象：再発リスクの高いHR+/HER2-の早期乳がん（リンパ節転移4個以上、リンパ節転移1～3個の場合はKi-67値20%以上・グレード3・腫瘍径5cm以上のいずれか）、術前/術後の化学療法は許容
・試験群：術後療法として、標準的内分泌療法＋アベマシクリブ150mg×2/日投与。アベマシクリブは最長2年間投与（ET＋アベマシクリブ群：2,808例）
・対照群：術後療法として、標準的な内分泌療法（タモキシフェン、アロマターゼ阻害薬、LH-RHアゴニストなど。薬剤は主治医選択）を5年以上施行（ET群：2,829例）
・評価項目：
［主要評価項目］iDFS
［副次評価項目］遠隔無転移生存期間（DRFS）、全生存期間（OS）、安全性、患者報告アウトカム、薬物動態

　主な結果は以下のとおり。

・主要評価項目の解析における追跡期間中央値は両群で19ヵ月（中間分析＋3.5ヵ月）であった。1,437例（25.5％）が2年間の治療期間を完了し、3,281例（58.2％）はまだ2年間の治療期間中だった。
・ITT集団において395例にiDFSイベントが観察され、ET＋アベマシクリブ群はET群より優れたiDFSを示し、iDFSイベント発生リスクが28.7％減少した（p＝0.0009、HR＝0.713、95％CI：0.583～0.871）。2年iDFS率は、ET+アベマシクリブ群で92.3％、ET群で89.3％であった。事前に指定されたサブグループすべてにおいてET＋アベマシクリブ群が優れていた。
・ITT集団で、中央測定機関評価のKi-67値が20％以上であった2,498例における有効性を評価したところ、ET＋アベマシクリブ群（1,262例）では、ET群（1,236例）より優れたiDFSを示し、iDFSイベント発生リスクが30.9％減少した（p＝0.0111、HR：0.691、95％CI：0.519～0.920）。2年iDFS率はそれぞれ91.6％、87.1％だった。
・ITT集団におけるDRFSについても、ET＋アベマシクリブ群はET群より優れ、DRFSイベント発生リスクが31.3％減少した（p＝0.0009、HR＝0.687、95％CI：0.551～0.858）。2年DRFS率は、ET+アベマシクリブ群で93.8％、ET群で90.8％であった。
・安全性は、中間iDFS解析結果およびアベマシクリブの既知の安全性プロファイルと一致していた。有害事象による中止のほとんどが治療開始5ヵ月以内であった。
・現在OSは未到達であり、OSの最終解析まで試験は継続される。

（ケアネット　金沢 浩子）

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monarchE（ClinicalTrials.gov）

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　姉が乳がん歴を有する場合、妹の乳がんスクリーニングにおいてはその発症年齢を考慮する必要がある可能性が示唆された。米国・国立環境衛生科学研究所のAnn Von Holle氏らが、2万例を超える姉妹コホートの前向き研究結果を、International Journal of Epidemiology誌オンライン版2020年11月28日号に発表した。

　著者らは、2万3,145人の姉妹コホートを前向きに調査し、乳がん歴のある姉の診断時の年齢前後でその妹の乳がんリスクが変化したかどうかを調べた。Cox回帰モデルの年齢依存性共変数を使用して、参加者がその姉の診断年齢に近い場合の乳がん発症のハザード比を、姉が全く異なる年齢で診断された同年齢の女性と比較して推定した。なお、若年発症の家族性がんによる相関関係を除外するために、50歳以上で登録した女性を個別に調査した。

　主な結果は以下のとおり。

・2万3,145人の女性のうち、追跡期間中（中央値9.5年）に1,412人が乳がんを発症した。
・姉の診断時の年齢における妹の乳がん発症の推定ハザード比は1.80（95％信頼区間：1.18～2.74）であり、姉が全く異なる年齢で診断された同年齢の女性と比較してリスクが大幅に増加していた。
・50歳以上で登録した女性へ制限した場合も同様の結果が得られた。

　著者らは、この家族内集積は、晩年であっても、乳がん発症のタイミングに影響を与える重要な遺伝的および/または初期の環境リスク要因が存在する可能性があることを示唆すると結論づけている。

（ケアネット　遊佐 なつみ）

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【原著論文はこちら】

Holle AV, et al. Int J Epidemiol. 2020 Nov 28. [Epub ahead of print]

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　近年、腫瘍循環器学という新しい概念が提唱されている。10月24日～11月1日にWeb開催された第30回日本医療薬学会総会のシンポジウム「腫瘍循環器（Onco-Cardiology）学を学ぼう～タスクシェア・シフト時代にマネジメントする薬剤師力の発揮～」において、腫瘍循環器領域の第一人者である向井 幹夫氏（大阪国際がんセンター成人病ドック科主任部長）が「腫瘍循環器学とは？臨床現場で薬剤師に求めること」と題し、腫瘍循環器学における新たな視点について語った。

がん治療の進歩で注意すべき心血管リスクも変化

　がん患者の心血管リスクは、がん治療時の急性期/慢性期心毒性をピークに回復・寛解期には一度低下傾向を示す。しかし、転移・再発に対するがん治療の開始やがんサバイバーとして生き長らえる中で、潜在的心血管リスクの増悪による晩期心毒性によりリスクは再び上向きに転じることが報告^1）されている。向井氏はその1つとして、28種がんのがんサバイバーの治療経過と心臓病による死亡リスクの検討^2）から、がん診断後から５～10年の時点で全領域のがんサバイバー、なかでも乳がん、皮膚がん（メラノーマ）、前立腺がん患者などの死亡リスクが上昇する報告を示した。同氏は「新規薬剤によるがん治療の進歩とそれに伴う生存率上昇の反面、心毒性が増加していることが影響している」と述べ、最新のがん治療にも心血管リスクが潜んでいる点を指摘した。

投与終了後の経過観察は生涯必要

　がん治療による心毒性・心血管リスクの歴史は1970年代に遡る。殺細胞系抗がん剤アントラサイクリンによる心筋症が明らかになって以降、2000年代には分子標的薬のトラスツズマブにより生じる心筋症が、近年では免疫チェックポイント阻害薬による劇症心筋炎と心血管合併症が問題になっている。さらに、血管新生阻害薬（抗VEGF薬）は心毒性リスクが投与用量に比して増加し、かつ経時的に変化する特徴があり、投与初期には毛細血管攣縮による血圧上昇、数ヵ月後に毛細血管循環障害（密度希薄化）による高血圧症や尿蛋白が出現する。その後、年単位の治療が継続されることでプラーク形成による血栓症・出血が発生し、3～5年の長期治療によって心筋梗塞や脳梗塞などの重篤な心血管疾患発症に至る。このような症例を実際に目の当たりにした同氏は「がん治療が進歩する一方でこれまでにない晩期合併症が増加している」と危惧した。

　心毒性発症の原因は多様性を示し、がん自体の作用、心血管疾患の既往、ゲノムの関与、そしてがん治療が影響していることから、「心毒性に対し循環器医の介入はもちろんのこと実際に薬剤を扱う薬剤師も、近年頻度が増加しているがん関連血栓症や動脈硬化血管障害（虚血性心疾患）、不整脈などを幅広く理解しておく必要がある」とも述べた。

がんと循環器疾患の共通点、危険因子と発症機序

　がんの危険因子を列挙すると循環器疾患の危険因子との共通項目が非常に多く、たとえば、喫煙、飲酒、食塩摂取、運動不足などが挙げられる。また、がんと動脈硬化発症の機序において、腫瘍が増殖する際の血管新生に影響を及ぼすVEGFは、循環器領域ではプラーク形成にかかわる血管新生や血管内皮障害を起こす。そのほかにもがんの進展と動脈硬化の発症メカニズムには多くの共通点が指摘されており^3）、同氏は「遠い存在であったがんと循環器は共通の性格を持つ疾患である」とし、「いずれも生活習慣病として、遺伝子的因子、エピジェネティク因子、環境因子、生活習慣などが原因で酸化ストレス、炎症、増殖、アポトーシス、血管新生などを生じ動脈硬化やがんに発展する。心不全や血栓症などの晩期心毒性はこれらの危険因子を抑えることで発症予防につながることが期待されている」と話した。

薬剤師によるがんサバイバーへの貢献に期待

　このようにがんと循環器のリスクの共通性が解明される一方、増加するがんサバイバーへの対応は現在模索中である。しかし、がん診療をがん発症予防、診断と治療計画、がん治療、がんサバイバーの４つのステージに分けて考えた時、どのステージにおいてもこれから薬剤師が活躍すると同氏は期待を寄せる。とくにがん治療が終わった後のがんサバイバーは、自分を知っていてくれるかかりつけ薬剤師に調剤薬局やドラッグストアで接することになる。そこでは、がんサバイバーが直面する晩期合併症、なかでも晩期心毒性に対応するためにがん診療における薬薬連携による情報交換と幅広い理解が求められている。

　最後に同氏は「腫瘍循環器学を学び、がんと循環器の共通点を知りタスクシフト・シェア時代に対応することで、がんサバイバーの不安を軽減し支援することができるよう薬剤師の皆さまに“薬剤師力”を発揮していただきたい」と締めくくった。

（ケアネット　土井 舞子）

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【参考文献・参考サイトはこちら】

1）Okura Y, et al. Circ J. 2019;83:2191-2202.

2）Sturgeon KM, et al. Eur Heart J. 2019;40:3889-3897.

3）Libby P, et al. Cardiovasc Res. 2019;115:824-829.

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　がん治療が4週間遅れるだけで、手術、全身療法、放射線療法の適応となる7つのがんで全体の死亡率が上昇する。カナダ・クイーンズ大学のTimothy P. Hanna氏らが、がん治療の遅延と死亡率上昇との関連を定量化する目的で実施したシステマティックレビューとメタ解析の結果を報告した。がん治療の遅れは転帰に悪影響を及ぼす可能性があるが、その影響の標準推定値はなく、これまでのメタ解析で治療の遅れと死亡/局所管理との関連が示されていたものの、各報告のばらつきが大きくメタ解析に限界があった。著者は、「世界的にがん治療の遅れは医療制度に問題がある。がん治療開始の遅れを最小限にするシステムに焦点を当てた政策が、集団レベルでの生存転帰を改善できるであろう」とまとめている。BMJ誌2020年11月4日号掲載の報告。

7種類のがんに関する34研究、約127万例についてメタ解析

　研究グループは2000年1月1日～2020年4月10日にMedlineで公表された、7つのがん（膀胱がん、乳がん、結腸がん、直腸がん、肺がん、子宮頸がん、頭頸部がん）に対する手術、全身療法または放射線療法の根治的、術前および術後適応の研究を解析に組み込んだ。

　主要評価項目は、各適応症の4週間遅延ごとの全生存（OS）期間のハザード比（HR）であった。遅延は診断から初回治療まで、または1つの治療の完了から次の治療の開始までで評価した。

　主要解析は、主要な予後因子を補正した妥当性の高い研究のみを対象とした。HRは、OSに関する対数線形で推測され、4週間の遅延ごとの影響に換算された。併合効果は、DerSimonian-Laird変量効果モデルを用いて推定した。

13の適応症で治療が4週間遅れるごとに死亡率が上昇

　解析には、17の適応症に関する34件の研究が組み込まれた（計127万2,681例）。放射線療法の適応となる5つのがん、または子宮頸がんの手術に関する妥当性の高いデータは確認できなかった。

　治療の遅延と死亡率上昇との有意な関連性（p＜0.05）が、17の適応症のうち13で確認された。

　手術に関しては、4週間の遅延ごとの死亡のHRの範囲が1.06～1.08と、がんの種類を問わず一貫していた（例：結腸切除術は1.06［95％信頼区間[CI]：1.01～1.12］、乳がん手術は1.08［95％CI：1.03～1.13］）。全身療法の推定値はばらつきがみられた（HRの範囲：1.01～1.28）。放射線療法の推定値は、頭頸部がんの根治的放射線療法のHRが1.09（95％CI：1.05～1.14）、乳房温存手術の術後放射線療法のHRが0.98（95％CI：0.88～1.09）、子宮頸がんの術後放射線療法のHRが1.23（95％CI：1.00～1.50）であった。

　合併症または機能状態に関する情報が不足していたため、除外された研究の感度解析でも結果は変わらなかった。

（医学ライター　吉尾 幸恵）

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【原著論文はこちら】

Hanna TP, et al. BMJ. 2020;371:m4087.

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　PALB2はBRCA2と相互作用するDNA修復に関連する分子で、PALB2遺伝子変異は乳がん、卵巣がんのリスクを増加させ、すい臓がんとの関連も指摘される。PALB2生殖細胞系列病的遺伝子変異（pathogenic or likely-pathogenic germline variant: PGV）を有する女性の70歳までの乳がんリスクは約35～50％、生涯の乳がんリスクは約5～8倍とされるが^1）、その臨床的特徴に関する知見は限られる。樋上 明音氏（京都大学乳腺外科）らは、日本人乳がん患者約2,000例を調査し、PALB2 PGV症例の頻度と臨床的特徴について、第58回日本癌治療学会学術集会（10月22～24日）で報告した。

　対象は、2011年4月～2016年10月に京都大学医学部附属病院および関連施設で同意取得した1,995例。末梢血DNAを用いて乳がん関連11遺伝子についてターゲットシークエンスを行った先行研究^2）のデータを元にPALB2に病的変異を認めた症例について乳がんの状況、診断時年齢、他がんの既往・家族歴等の臨床情報を後方視的に調査した。
　
　主な結果は以下のとおり。

・1,995例のうち9例にPALB2遺伝子に病的変異を認めた（0.45％）。
・診断時の年齢中央値は49歳（42～73歳）。サブタイプはLuminal typeが5例（55.6％）、Luminal HER2 typeが1例（11.1％）、TNBCが2例（22.2％）、DCISが1例（11.1％）であった。
・第3度以内の悪性腫瘍の家族歴を有する症例は4例（44.4％）。乳がん・卵巣がんの家族歴があったのは1例で、2人の姉が乳がん、もう1人の姉に境界悪性卵巣腫瘍、母に子宮がんを認めた。膵臓がんの家族歴は1例であり、その症例では大腸がんの家族歴も認めた。その他の症例では肝細胞がん、肺がん、胃がん、大腸がんの家族歴があった。
・9例のうち4例、3バリアントはClinVarでは未報告のものであった。
・非保有者との間で、サブタイプの割合に差はみられなかった。
・BRCA1/2PGV症例と比較して、PALB2PGV症例では若年発症者が少なく、乳がん・卵巣がんの家族歴を有する割合が少ない傾向がみられた。
・9例についてCanRisk（家族歴、生活習慣や遺伝子変異、マンモグラフィ密度などによる乳がんまたは卵巣がんの発症リスクの計算モデル）^3）を用いたリスク評価を行ったところ、BRCA1/2 遺伝子変異を有する可能性が5％以上（NCCNガイドラインにおける遺伝学的検査の評価対象基準）となったのは2例のみ（22.2％）であった。

　樋上氏は、日本の先行研究^4）においてPALB2遺伝子病的変異を有する乳がん患者の頻度が0.40％と本結果と同程度であったことに触れ、他国における結果（ポーランド：0.93％^5）、中国：0.67～0.92％^6,7））と比較し低い傾向を指摘。未報告のバリアントがみられたことも踏まえ、バリアントの地域差がある可能性について言及した。

　また、NCCNガイドラインにおける遺伝的検査の評価対象基準^8）を今回の9症例で検討したところ、4例は該当しなかった。同氏は「BRCA1/2と比較して発症年齢が高く、乳がん・卵巣がんの家族歴が少ないため、散発性乳がんに近く、ハイリスク症例の拾い上げが難しい」とし、パネル検査の増加に伴う診断症例の増加や、PALB2 PGV症例に対するPARP阻害薬適応についての研究が進む中、拾い上げ基準やサーベイランスの最適化が重要と考察している。

（ケアネット　遊佐 なつみ）

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【参考文献・参考サイトはこちら】

1）Yang X,et al. J Clin Oncol. 2020 Mar 1;38:674-685.
2）Inagaki-Kawata Y, et al. Commun Biol 3:578, 2020.
3）CanRisk Web Tool
4）Momozawa Y, et al. Nat Commun. 2018 Oct 4;9:4083.
5）Cybulski C, et al. Lancet Oncol. 2015 Jun;16:638-44.
6）Zhou J, et al. Cancer. 2020 Jul 15;126:3202-3208.
7）Wu Y, et al. Breast Cancer Res Treat. 2020 Feb;179:605-614.
8）NCCN Guidelines for Detection, Prevention, & Risk Reduction「Genetic/Familial High-Risk Assessment: Breast and Ovarian Version 1.2021」

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　PALB2はBRCA2と相互作用するDNA修復に関連する分子で、PALB2遺伝子変異は乳がん、卵巣がんのリスクを増加させ、すい臓がんとの関連も指摘される。PALB2生殖細胞系列病的遺伝子変異（pathogenic or likely-pathogenic germline variant: PGV）を有する女性の70歳までの乳がんリスクは約35～50％、生涯の乳がんリスクは約5～8倍とされるが^1）、その臨床的特徴に関する知見は限られる。樋上 明音氏（京都大学乳腺外科）らは、日本人乳がん患者約2,000例を調査し、PALB2 PGV症例の頻度と臨床的特徴について、第58回日本癌治療学会学術集会（10月22～24日）で報告した。

　対象は、2011年4月～2016年10月に京都大学医学部附属病院および関連施設で同意取得した1,995例。末梢血DNAを用いて乳がん関連11遺伝子についてターゲットシークエンスを行った先行研究^2）のデータを元にPALB2に病的変異を認めた症例について乳がんの状況、診断時年齢、他がんの既往・家族歴等の臨床情報を後方視的に調査した。
　
　主な結果は以下のとおり。

・1,995例のうち9例にPALB2遺伝子に病的変異を認めた（0.45％）。
・診断時の年齢中央値は49歳（42～73歳）。サブタイプはLuminal typeが5例（55.6％）、Luminal HER2 typeが1例（11.1％）、TNBCが2例（22.2％）、DCISが1例（11.1％）であった。
・第3度以内の悪性腫瘍の家族歴を有する症例は4例（44.4％）。乳がん・卵巣がんの家族歴があったのは1例で、2人の姉が乳がん、もう1人の姉に境界悪性卵巣腫瘍、母に子宮がんを認めた。膵臓がんの家族歴は1例であり、その症例では大腸がんの家族歴も認めた。その他の症例では肝細胞がん、肺がん、胃がん、大腸がんの家族歴があった。
・9例のうち4例、3バリアントはClinVarでは未報告のものであった。
・非保有者との間で、サブタイプの割合に差はみられなかった。
・BRCA1/2PGV症例と比較して、PALB2PGV症例では若年発症者が少なく、乳がん・卵巣がんの家族歴を有する割合が少ない傾向がみられた。
・9例についてCanRisk（家族歴、生活習慣や遺伝子変異、マンモグラフィ密度などによる乳がんまたは卵巣がんの発症リスクの計算モデル）^3）を用いたリスク評価を行ったところ、BRCA1/2 遺伝子変異を有する可能性が5％以上（NCCNガイドラインにおける遺伝学的検査の評価対象基準）となったのは2例のみ（22.2％）であった。

　樋上氏は、日本の先行研究^4）においてPALB2遺伝子病的変異を有する乳がん患者の頻度が0.40％と本結果と同程度であったことに触れ、他国における結果（ポーランド：0.93％^5）、中国：0.67～0.92％^6,7））と比較し低い傾向を指摘。未報告のバリアントがみられたことも踏まえ、バリアントの地域差がある可能性について言及した。

　また、NCCNガイドラインにおける遺伝的検査の評価対象基準^8）を今回の9症例で検討したところ、4例は該当しなかった。同氏は「BRCA1/2と比較して発症年齢が高く、乳がん・卵巣がんの家族歴が少ないため、散発性乳がんに近く、ハイリスク症例の拾い上げが難しい」とし、パネル検査の増加に伴う診断症例の増加や、PALB2 PGV症例に対するPARP阻害薬適応についての研究が進む中、拾い上げ基準やサーベイランスの最適化が重要と考察している。

（ケアネット　遊佐 なつみ）

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1）Yang X,et al. J Clin Oncol. 2020 Mar 1;38:674-685.
2）Inagaki-Kawata Y, et al. Commun Biol 3:578, 2020.
3）CanRisk Web Tool
4）Momozawa Y, et al. Nat Commun. 2018 Oct 4;9:4083.
5）Cybulski C, et al. Lancet Oncol. 2015 Jun;16:638-44.
6）Zhou J, et al. Cancer. 2020 Jul 15;126:3202-3208.
7）Wu Y, et al. Breast Cancer Res Treat. 2020 Feb;179:605-614.
8）NCCN Guidelines for Detection, Prevention, & Risk Reduction「Genetic/Familial High-Risk Assessment: Breast and Ovarian Version 1.2021」

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　英国・ノッティンガム大学のYana Vinogradova氏らの同国コホート内症例対照研究で、ホルモン補充療法（HRT）の乳がんリスクのレベルは、HRTの種類により異なり、併用療法および長期投与で高いことが示された。ただし、メタ解析と比較し、長期のHRTに関連した乳がんのリスク増加は小さく、治療の中止でリスクは顕著に低下することも示されている。先行研究では、長期的なHRTは乳がんのリスク増加と関連しており、治療中止後はリスク増加が減るものの数年間はリスクが高いままであることが、また最近の大規模メタ解析ではHRTに関連した乳がんリスクが予想よりも高いことが示されていた。BMJ誌2020年10月28日号掲載の報告。

治療法と期間別に乳がんリスクをコホート内症例対照研究で評価

　研究グループは、異なるHRTの種類および投与期間と乳がんリスク増大との関連を評価するため、英国のプライマリケア研究データベース、QResearchおよびClinical Practice Research Datalink（CPRD）のデータを用いたコホート内症例対照研究を行った。これらのデータベースは、入院、死亡、社会的剥奪およびがん登録（QResearchのみ）と連携している。

　解析対象は、1998～2018年の期間に乳がんの初回診断を受けた50～79歳の女性9万8,611例（症例群）、およびこの集団と年齢、一般診療、index dateを一致させた女性45万7,498例（対照群）であった。

　主要評価項目は、一般診療記録、死亡記録、入院記録、がん登録に基づく乳がんの診断とし、HRTの種類ごとに患者背景、喫煙状況、アルコール摂取、併存疾患、家族歴、他の処方薬で補正したオッズ比（OR）を算出し評価した。

長期のエストロゲン単独療法とエストロゲン＋プロゲステロン併用療法で増加

　症例群3万3,703例（34％）および対照群13万4,391例（31％）が、index dateの1年前にHRTを受けていた。

　HRT使用歴なしと比較し、最近（過去5年未満）の長期（5年以上）使用者では、エストロゲン単独療法（補正後OR：1.15、95％信頼区間[CI]：1.09～1.21）およびエストロゲン＋プロゲステロン併用療法（1.79、1.73～1.85）のいずれも乳がんのリスク増加と関連していた。併用するプロゲステロンについては、乳がんのリスク増加はノルエチステロンが最も高く（1.88、1.79～1.99）、ジドロゲステロンが最も低かった（1.24、1.03～1.48）。

　過去（5年以上前）のエストロゲン単独療法の長期使用、および過去の短期（5年未満）エストロゲン＋プロゲステロン併用療法は、乳がんのリスク増加との関連は認められなかった。しかし、過去の長期エストロゲン＋プロゲステロン併用療法では乳がんのリスクは高いままであった（補正後OR：1.16、95％CI：1.11～1.21）。

　HRT使用歴なしと比較した乳がん発症例の増加（1万人年当たり）は、最近のエストロゲン単独療法使用者では3例（若年女性）～8例（高齢女性）、最近のエストロゲン＋プロゲステロン併用療法使用者では9例～36例、過去のエストロゲン＋プロゲステロン併用療法使用者では2例～8例と予測された。

　結果を踏まえて著者は、「われわれの研究は、英国におけるさまざまなHRTの使用と乳がんリスク増大に関する一般化可能な新たな推定値を提供するものである」と述べている。

（医学ライター　吉尾 幸恵）

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【原著論文はこちら】

Vinogradova Y, et al. BMJ. 2020;371:m3873.

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